Solus Advanced Materialsが発表した2026年1〜3月期の連結決算は、売上高が1926億ウォン、営業損失が220億ウォンだった。売上高は前四半期比13.6%増と持ち直した一方、営業損失は前年同期比43.8%拡大した。

電池用銅箔の供給は正常化に向かったが、生産の本格回復にはなお時間を要している。これに固定費や電力コストの負担が重なり、増収を確保しながらも収益改善にはつながらなかった。

事業別では、電池用銅箔の伸びが目立った。1〜3月期の売上高は610億ウォンで、前四半期の415億ウォンから47%増加した。電気自動車需要の回復を背景に、主要グローバルOEMや電池メーカー向けの供給が正常化したことが寄与した。

銅箔事業全体の売上高は1045億ウォンと、前四半期比9.7%増だった。AIアクセラレーターなど高付加価値製品の需要拡大を受け、HVLP（超低粗度）銅箔の供給が堅調に伸びた。

一方、OLED（有機EL）素材事業の売上高は271億ウォンで、前四半期比17.1%減となった。海外顧客でのパネル承認の遅れに加え、パネルメーカーのコスト削減基調が響いた。

同社は4〜6月期以降、電池用銅箔の供給拡大が本格化するとの見通しを示した。2025年に獲得した新規顧客4社のうち3社向けの供給が4〜6月期に始まり、EVおよびESS向け電池用銅箔の供給先は計7社となる。4〜6月期の供給量は1〜3月期比で約2倍に増える見込みだ。

供給量の拡大は稼働率の上昇を通じて、固定費負担の軽減につながるという。高付加価値製品の構成比も引き上げ、下期にかけて段階的な収益性改善を見込む。顧客数は年内に最大12社まで増やす計画だ。

OLED事業では、2月に全羅北道ハミョルで発光・非発光素材の統合生産拠点を竣工した。従来比で生産能力を2倍に拡大した同拠点を通じ、4〜6月期には知的財産権（IP）保有製品の本格供給と、Green Hostの初期売上を見込んでいる。

中長期では、EUの産業加速化法（IAA）による追い風も期待している。域内生産の強化が進めば、ハンガリーの電池用銅箔工場が直接的な恩恵を受けるとみている。

カク・クンマン代表は「グローバルEV市場の回復とESSの成長を受け、電池用銅箔の需要は急速に増加している。多数のグローバル顧客を基盤とするポートフォリオ競争力が、供給拡大に直結している」とコメントした。そのうえで、「4〜6月期からEVおよびESS向け電池用銅箔の供給量が大きく増える見通しだ。稼働率の上昇と製品ミックスの改善を通じ、収益性の回復に注力する」と述べた。