Samsung SDIは28日、2026年1〜3月期の連結業績を発表した。売上高は3兆5764億ウォンと前年同期比12.6%増加し、営業損失は1556億ウォンとなった。営業赤字は前年同期から64.2%縮小し、純利益は561億ウォンと黒字転換した。

事業別に見ると、電池事業の売上高は3兆3544億ウォン、営業損失は1766億ウォン。電子材料事業は売上高2220億ウォン、営業利益210億ウォンだった。

電池事業は、電力用ESS（エネルギー貯蔵装置）やUPS（無停電電源装置）、BBU（バッテリーバックアップユニット）、電動工具向けの需要回復を受けて売上高が前年同期比12.5%増加した。営業損失も61.0%縮小した。

収益改善には、ESS向け電池の米国現地生産・販売の拡大に伴うAMPC（先端製造生産税額控除）の増加が寄与した。高付加価値の円筒形電池の販売が好調だったことも、収益性の改善につながった。

電子材料事業では、半導体材料の販売が堅調に推移した。主要モバイル顧客のフラッグシップスマートフォン販売増を受けてディスプレイ材料も持ち直し、業績は前年同期を上回った。

Samsung SDIは1〜3月期の主な成果として、ESSの受注拡大、電気自動車向け電池事業における顧客・製品ポートフォリオの多角化、将来の技術競争力強化の3点を挙げた。4〜6月期以降も需要回復が続き、業績は段階的に改善するとの見通しを示した。

電気自動車向け電池については、欧州主要国での補助金拡大や内燃機関車の総所有コスト（TCO）上昇を背景に、需要の持ち直しを見込む。新規プロジェクトの量産立ち上げを着実に進め、稼働率の改善を通じて収益性の回復を図る方針だ。

ESS向け電池では、米国でのAIデータセンター拡大に伴う需要増に対応するため、現地での量産と販売を拡大する。国内のESS中央契約市場や次世代電力網連系ESSプロジェクトにも積極的に参画し、関連事業の拡大を進めるとしている。

小型電池では、AIデータセンター建設の拡大を背景としたBBUや電動工具市場の成長継続、マイクロモビリティ需要の回復を見込む。タブレス電池や高出力電池などの差別化製品を軸に、販売拡大を目指す。

電子材料事業では、市況の追い風を受けて半導体材料とOLED材料の需要が続くとみている。半導体向けの新規パターニング材料やOLED向け材料の販売拡大を通じ、売上成長を維持する方針だ。