国内株式市場が高値圏で推移するなか、今後の相場を左右する変数に市場の関心が集まっている。短期的な過熱感は意識されるものの、当面は半導体株が相場を主導するとの見方が多い。ただ、米連邦準備制度理事会（Fed）の金融政策判断やドル相場の方向感、国際原油価格、主要企業の決算内容によっては、業種ごとの値動きに差が広がる可能性がある。

24日の国内市場では、KOSPIが前日比で小幅安となった。一方、KOSDAQは29.53ポイント（2.51%）高となり、終値ベースでは2000年8月4日以来初めて1200台を回復した。

国内株式市場は連日で高値を更新し、相場が新たな水準に入ったとの見方も出ている。米国や日本など主要市場でも高値更新が続くが、上昇ピッチが速かっただけに、Fedの政策スタンスやドルの動き、原油相場の変動は短期的なリスク要因として意識されやすい。

市場関係者の間では、米国株にとっては金利、韓国株にとってはドル相場が主要な変数だとの見方が多い。強気相場の前提となるのは、流動性と景気・利益サイクルの拡大が維持されることで、世界的な流動性は依然として高水準にあるとの分析もある。

主導株としての半導体株への期待は引き続き強い。Samsung ElectronicsとSK hynixの利益見通しが急速に上方修正されるなか、半導体セクターの今後12カ月ベースの予想純利益は過去最高水準に達している。

KOSPI上場の半導体株の予想PERは12カ月先ベースで5倍台にとどまっており、世界の主要半導体企業と比べても、なおバリュエーションの見直し余地があるとみられている。

相場のもう一つの焦点がドル安基調に転じるかどうかだ。Fedの利下げ観測が強まればドル安が進み、海外投資家の需給改善につながる可能性があるとの見方が出ている。

過去のドル安局面で海外投資家の買いが目立った業種としては、機械、ITハードウエア、造船、防衛、化学などが挙げられる。

決算シーズンも相場の方向性を占う重要材料となる。4月第5週にはSamsung Electronics、Samsung Biologics、LG Electronics、Naver、Samsung Heavy Industries、Hanwha Aerospaceなどの主要企業が決算発表を予定している。国内外の主要企業決算が市場予想を上回る、あるいはおおむね織り込み通りの内容となれば、高値更新後の相場に対する信認は一段と高まりそうだ。

国際原油価格の安定も注目材料だ。米国産標準油種WTIが1バレル90ドル前後から80ドル台に低下すれば、二次電池やエネルギー関連業種の営業利益率の改善につながる可能性が高いとの分析がある。90ドルは約1万3500円、80ドルは約1万2000円に相当する。

世界の再生可能エネルギー関連およびバッテリー関連の上場投資信託（ETF）に資金流入が続いていることも、関連セクターには追い風と受け止められている。

市場では当面、高値更新に伴う警戒感と決算期待が交錯し、相場は上下に振れやすいとの見方が優勢だ。半導体主導の流れを軸としつつ、ドル安メリット株や業績改善が見込める業種へ投資対象を広げる戦略が有効だとの声も出ている。

短期的には、FOMCの結果や米国の物価指標、国際原油相場、国内主要企業の決算発表が投資家心理を左右する公算が大きい。相場がすでに大幅に上昇しているだけに、業種別の利益改善の有無と海外投資家需給の変化を見極める選別色の強い展開が続きそうだ。

イ・ジェマン氏（Hana Securities研究員）は「Fedの利下げ可能性が高まれば、ドル安基調が形成される可能性が高い」としたうえで、「KOSPIは半導体株に対する海外投資家の需給改善とPER上昇の有無が、指数の上値を左右するだろう」と述べた。

ムン・ナムジュン氏（Daishin Securities研究員）は「主要国の中央銀行がタカ派寄りの金融政策判断を示すと見込まれるなかでも、世界の株式市場は、イランを巡る不確実性の後退、米企業の堅調な利益、人工知能（AI）成長期待に反応するだろう」と指摘した。そのうえで、「5月ごろまで続くと想定される安心感相場の局面では、一時的なボラティリティ拡大は持ち高を増やす機会になり得る」と付け加えた。