ビットコインは一時7万6300ドル（約1144万5000円）を上回ったものの、市場心理はなお「極度の恐怖」圏にとどまっている。現物需要やETFへの資金流入には持ち直しの動きがみられる一方、利確売りの増加やマクロ環境が上値を抑えている。

暗号資産メディアのThe Blockによると、17日（現地時間）のビットコインは7万5300ドル（約1129万5000円）前後で推移し、週間では6％超上昇した。恐怖・強欲指数は21だった。

市場では今回の反発について、本格的なトレンド転換というより、ひとまず安心感が広がったことによる戻りと受け止める見方が多い。米国株が過去最高値圏を維持し、ビットコインも約2カ月ぶりの高値圏に戻した一方、投資家心理の改善は値動きに追いついていない。

Glassnodeは、ビットコインが「真の市場平均」に相当する約7万8100ドル（約1171万5000円）を約5％下回る水準にあると分析した。この価格帯は短期的な重要な上値抵抗として意識されている。

現物需要や現物ETFへの資金流入は改善しつつあるものの、戻りの勢いはなお限定的だという。利確売りは増加しており、機関投資家の参加も選別的だ。オプション市場でも下落ヘッジ需要の強さが続いているとみられている。

買いの中身にも偏りがあった。現物フローはBinance中心にCoinbaseより早く回復しており、今回の反発は米国の機関投資家による幅広い買いというより、海外勢や個人投資家の需要に支えられたとの見方が出ている。

Bitfinexは、直近の上昇について、需要全体の広がりよりもStrategyによるSTRC優先株の資金調達に絡んだ集中買いの影響が大きかったと分析した。Strategyは直前週、平均7万1902ドル（約1078万5000円）でビットコイン1万3927枚を購入した。

マクロ環境も重荷だ。今週のS&P500とNasdaqは、イラン情勢の沈静化期待を背景に再び最高値圏で推移した。ブレント原油も1バレル100ドル（約1万5000円）を下回る水準を維持し、約98.50ドル（約1万4775円）、WTIは約89.10ドル（約1万3365円）で取引された。

需給面のシグナルはなお強弱が交錯している。現物ETF需要は再び改善した一方、CryptoQuantは取引所への資金流入増加が利確リスクの拡大を示していると指摘した。K33は、長期化しているマイナスのファンディングについて、過去の底打ち局面と似たパターンだと評価している。

さらに、上場マイニング企業が1〜3月期に、2025年通年を上回る量のビットコインを売却したことも供給面の重しとして残る。ビットコインは反発したものの、主要な抵抗線を明確に上抜けたとは言い切れないとの見方が根強い。