元ソニーのPlayStation幹部だったショーン・レイデン氏が、Microsoftのサブスクリプション型ゲームサービス「Xbox Game Pass」の運営方針に疑問を呈した。値上げや料金体系の見直し論も重なり、ゲームのサブスクモデルの持続可能性を巡る議論が再び強まっている。

TechRadarが現地時間16日に報じたところによると、レイデン氏はMicrosoftについて、「Game Passを無理に成り立たせようとしている」と批判した。さらに、問題を抱えたまま正常化を図ろうとしているとの見方を示し、何が機能しなかったのかを業界全体で検証することが重要だと訴えた。

今回の議論のきっかけとなったのは、Xboxのアシャ・シャルマ氏の社内メモだ。流出したメモの中でシャルマ氏は、Game PassをXboxの中核サービスと位置付ける一方、現在の料金・サービス設計が完成形ではないとの認識を示した。

短期的には利用者の負担が増していることを認めたうえで、より納得感のある価値設計が必要だと説明。中長期的には、より柔軟なサービス構造へ移行する方針も示した。

これに対しレイデン氏は、単なる制度設計の見直しではなく、モデルそのものに限界があると反論した。サブスクリプション型のゲームサービスは、開発者を受託的な立場に追い込みかねないとの従来の見解も改めて示し、ゲーム産業全体に及ぶ悪影響への懸念を強調した。

市場では、直近の値上げがこうした議論を広げた主因の一つと受け止められている。Microsoftは2025年10月にGame Passの料金を引き上げており、当時は「Call of Duty」シリーズや「Call of Duty: Black Ops 7」の投入が主な要因として指摘されていた。

足元では、Ultimateプランの料金は月額29.99ドル（22.99ポンド）となっており、従来より利用者負担は重くなっている。

料金体系の再編観測も出ている。Microsoftが「Game Pass Premium」と「PC Game Pass」の統合を検討しているとされ、実現した場合、一部ユーザーの負担がさらに増す可能性があるとの見方もある。

焦点となっているのは、こうした仕組みが持続可能かどうかだ。Microsoft自身も現行の構造をそのまま維持する難しさを認めるなか、価格、コンテンツ、ユーザー拡大のバランスをどう見直すかが課題となっている。

一方でレイデン氏は、サービスの延命策を論じる前に、まず失敗要因を明確に分析すべきだと主張する。Xbox Game Passを巡る論争は、単なるサブスク商品の見直しにとどまらず、大手ゲーム会社の収益モデルそのものを問い直す論点として注目を集めている。