Bitcoinが7万4000ドル台に急騰し、暗号資産デリバティブ市場では5億4000万ドル規模の清算が発生した。上昇局面ではショートポジションの清算が集中し、全体の81%を占めた。ブロックチェーンメディアBeInCryptoが14日報じた。

オンチェーン分析企業CoinGlassによると、清算を余儀なくされたトレーダーは16万9525人に上った。清算総額のうちショートは4億4000万ドルで、全体の81%を占めた。一方、ロングは約1億ドルだった。

銘柄別では、Bitcoinの清算額が2億3600万ドルと最大だった。Ethereumは1億4300万ドル、RAVEは3500万ドル、Solanaは1137万ドルだった。単一案件では、ASTERで発生したBTC-USDTポジションの1240万ドル規模の清算が最大と集計された。

主要暗号資産もそろって上昇した。Ethereumは9.4%高の2388ドル、Solanaは5.2%高の86.10ドルを付けた。Bitcoinが7万4000ドルを上回ったことで、アルトコインにも買いが波及したとみられる。

急騰の背景には、地政学リスクの緩和期待と機関投資家による買いがある。ドナルド・トランプ米大統領は14日、「イランは合意を切実に望んでいる」と述べた。先週末に停戦交渉が決裂した後も再交渉観測が広がり、リスク資産への選好が持ち直したとの見方が出ている。

機関投資家の需要も相場を支えた。Strategyは4月6日から12日にかけて1万3927BTC、約10億ドル相当を追加購入した。これにより、同社のBitcoin保有量は78万897BTCに増加した。総供給量2100万BTCの約3.7%に当たる。

市場では週末を前にショートポジションが積み上がっていた。こうした局面で、地政学リスク後退への期待と大口の機関買いが重なり、高レバレッジのショートに対する清算が連鎖的に進んだとみられる。

もっとも、この上昇が続くかどうかは、米国とイランの交渉が再開するかに左右されるとの見方もある。今回の急騰はショートスクイーズを引き起こしたが、今後の相場の方向感を占ううえでは、地政学要因に加え、追加の資金流入が続くかが焦点となりそうだ。