Binance(写真=Shutterstock)

暗号資産取引所大手のBinanceは14日、7トークンを新たに監視タグの対象に追加した。上場廃止の可能性を意識した売りが広がり、対象銘柄は発表後にそろって下落した。

対象となったのは、Harvest Finance(FARM)、Highstreet(HIGH)、Enzyme(MLN)、Resolv(RESOLV)、Syscoin(SYS)、TrueFi(TRU)、Velodrome Finance(VELODROME)の7トークン。

監視タグは、価格変動が大きくリスクが高い資産に付与される表示だ。Binanceはこれらの資産を定期的に審査し、上場維持基準を満たさない場合は上場廃止とする可能性がある。告知では、対象となったトークンが他の銘柄に比べて高いボラティリティとリスクを示していると説明した。

市場は即座に反応した。Syscoinは発表直後から数分で11.53%下落し、下落率が最も大きかった。Enzymeは6.89%安、Velodrome Financeは6.09%安、Highstreetは5.69%安、Resolvは4.99%安、TrueFiは3.80%安、Harvest Financeは2.00%安だった。

投資家の警戒感が強まった背景には、今回の措置が単なる注意喚起にとどまらないとの見方がある。Binanceはこれまでも、監視タグを上場廃止前の警告として運用してきた。2025年6月にはBifi Finance(BIFI)とMeasurable Data Token(MDT)、2026年3月にはFUNToken(FUN)とOrchid(OXT)に同タグを付与した。さらに4月には、これらにFIO Protocol(FIO)とWanchain(WAN)を加え、上場廃止を発表している。

実際、上場廃止の告知後には下げが一段と拡大した。4月9日時点では、FUNTokenが数分で27%下落し、Measurable Data Tokenも22%安となった。こうした前例から、今回も先回りした売りが出たとの見方が出ている。

Binanceはあわせて、対象トークンの取引に追加条件を設けた。対象銘柄を売買するユーザーは、現物取引と証拠金取引で90日ごとにクイズに合格する必要があり、改定後の利用規約への同意も求められる。監視タグまたはシードタグが付いた資産のリスクを投資家に明確に認識させる狙いがある。

一方で同社は同日の告知で、Tether Gold(XAUT)に付与していたシードタグを解除すると明らかにした。取引所の基準を満たしたと判断したためとしている。

市場では、監視タグが付与された7トークンが今後の定期審査で上場基準を維持できるかに注目が集まっている。監視タグが事実上、上場廃止前の警告として機能してきただけに、今後の審査結果と価格動向が焦点となりそうだ。

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