世界的なマクロ環境の不透明感と地政学リスクの高まりを背景に、XRPとビットコインの長期保有を有望視する見方が出ている。ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが13日（現地時間）に伝えたところによると、金融コーチのジョン・バスケズ氏は、インフレや信用不安、脱ドル化の進行を背景に、両資産は長期的に現金より優位になり得るとの見方を示した。

バスケズ氏は最近の議論で、米国とイランを巡る協議の停滞や中東情勢の緊迫化、流動性縮小の可能性が、暗号資産を含む代替資産への需要を押し上げていると指摘した。

同氏はXRPとビットコインについて、マクロ不安の高まりで注目を集めやすい資産だと説明した。短期的には値動きの荒い展開が続く可能性があるものの、大きな流れとしては代替資産に追い風だとしている。米国とイランを巡る緊張が世界市場の重荷となるなか、XRPのような分散型資産の重要性は一段と高まるとの見方だ。

その背景として挙げたのが、インフレ圧力と信用不安だ。ホルムズ海峡周辺の混乱で原油価格が上昇すれば、物価上昇圧力が再び強まる可能性があるとみる。あわせて、世界の信用市場でストレスが高まり、流動性が逼迫するリスクも警戒材料に挙げた。

同氏は足元の状況を「世界的な信用不安が進む局面」と位置付け、各国でドル依存を減らす脱ドル化の動きも並行して進んでいると述べた。

こうした環境下では、現金を長期にわたって保有する戦略は有効とは言い切れないという。インフレによって購買力が目減りするため、XRPやビットコイン、コモディティといった資産の方が、時間の経過とともに相対的に良好なパフォーマンスを示す可能性があるとの考えを示した。

もっとも、短期の値動きは同氏の主張をそのまま裏付けているわけではない。The Crypto Basicによると、直近1年でビットコイン価格は16.32％下落し、XRPは38％下げた。2月の中東紛争以降も、暗号資産が期待されたヘッジ資産として明確な役割を果たしたとは言いにくいという。

緊張が高まる局面で比較的安定して推移した時期はあったものの、価格そのものが防衛手段として機能したと評価するのは難しいとの指摘もある。

それでもバスケズ氏は、5～10年の長期でみれば、主要暗号資産は現金を上回る運用先だったと主張する。過去10年で米ドルの購買力は28％低下し、43.10から30.90になったとする一方、同期間にビットコインとXRPの価格はほぼ200倍に上昇したと述べた。

同氏は、こうした長期トレンドは短期的な調整局面とは切り分けて捉えるべきであり、資産配分を考えるうえでの判断材料になり得るとみている。

今後の世界経済については、2つのシナリオを示した。1つは低金利と通貨供給の拡大が続き、現在の不均衡がさらに長期化するケース。もう1つは株式市場と信用市場で急激な調整が起きるケースだ。

また、日本の金利変動やキャリートレードの巻き戻しも、システムリスクを高め得る変数として挙げた。

バスケズ氏は、大幅な景気後退や市場のリセットは過去にも繰り返されてきたと指摘。不確実性の高い局面で有効な戦略として、下落局面で資産を積み増す手法を挙げた。自身の長期ポジションとしては、XRPとビットコインに加え、銀などのコモディティにも言及している。

最終的には、市場の方向性を断定するのではなく、変化する経済環境に備えることが重要だというのが同氏のメッセージだ。財務面だけでなく、精神面でも新たな市場秩序に備える必要があると強調した。

同氏は「XRPとビットコインを巡るストーリーは日ごとに強まっている。長期ではうまくいく可能性が高い。一方で短期では極端なボラティリティを想定すべきだ」と投稿した。