Solana（SOL）を財務として大量保有する上場企業の株価が急落している。2025年末以降の下落率は75〜92%に達しており、SOL相場の軟調を受けて、関連銘柄には一段安を警戒する見方も出ている。

米ブロックチェーンメディアのBeInCryptoが13日（現地時間）に報じた。年初来でSOL価格は34%下落しており、単一の暗号資産に大きく依存する企業の株価も大幅に値を崩しているという。

市場では、こうした銘柄の値動きがSolanaネットワーク上のミームコイン急落時の動きに似ているとの見方が広がっている。アナリストのテッド・フィローズは、SOLを財務保有する企業の株価推移について、ミームコインのような値動きになっていると指摘し、追加下落の可能性を警告した。

フィローズは「すでに80〜90%下落した銘柄もあるが、底入れ前にさらに30〜50%下がる可能性がある」と述べた。

主要保有企業の一つとされるForward Industriesは、SOLを690万枚保有している。同社株は昨年9月に付けた数年来高値の約46ドルから89%超下落した。

CoinGeckoの集計によると、同社の平均取得単価は約230ドル。足元ではSOLが約82ドルで取引されており、含み損は10億ドルを超えるという。

他社も状況は同様だ。昨年9月にナスダックへ上場したSol Strategiesは、上場後に92%超下落した。

Sharps Technologyは約89%下落し、評価損は2億2545万ドル（約338億円）と集計された。DeFi Development Corpも約75%下落し、含み損は5643万ドル（約85億円）規模に達しているという。

一方、一部資金はEthereum（ETH）に向かっているとの指摘もある。フィローズは、ETHを財務保有する企業が短期的には相対的な強さを示しており、買いがETHに流入する可能性があると述べた。

ただ、それが相場の底打ちを意味するわけではないとも強調した。フィローズは、その後はEthereum本体と関連する財務保有企業も新たな安値を試す可能性があると警告している。

背景にあるのは、基礎資産である暗号資産の下落が企業財務に直接響く構図だ。SOL相場が持ち直せば業界全体の財務負担は和らぐ可能性があるが、反発が遅れれば、単一暗号資産に集中した財務戦略の持続性に対する疑念は一段と強まりそうだ。

これらの企業では、暗号資産価格の下落に加え、保有資産の評価損と株価急落が同時に進んでいる。市場では個々の事業内容よりも、保有トークン価格や平均取得単価、損失規模が株価を左右する状況となっている。

SOLが反発に転じるかどうかが、関連銘柄の下げ止まりを見極める最大の材料になっている。