写真=聯合ニュース

KOSPIは14日、海外勢と機関投資家の買いを背景に3%超上昇し、30営業日ぶりに6000ポイント台を回復した。主力の半導体関連株が上昇し、指数を押し上げた。

同日午前10時46分時点のKOSPIは、前日比194.31ポイント(3.35%)高の6002.93。前日比151.38ポイント(2.61%)高の5960.00で寄り付いた後、上げ幅を広げ、一時は6003.80まで上昇した。6000ポイント台回復は、米国とイランの戦争勃発前の2月27日以来となる。

売買主体別では、海外勢が4143億ウォン、機関が5155億ウォンをそれぞれ買い越した。一方、個人は1兆75億ウォンを売り越した。

時価総額上位銘柄はおおむね堅調だった。中でも半導体株の上げが目立ち、Samsung Electronicsは3.73%高の20万8500ウォン、SK hynixは7.40%高の111万7000ウォンを付けた。

このほか、現代自動車は4.08%高、SKスクエアは8.10%高、LG Energy Solutionは0.50%高、Samsung Biologicsは0.06%高、斗山エナビリティは0.81%高、起亜は2.10%高だった。

一方、下落したのはHanwha Aerospaceのみで、1.11%安だった。

新興企業向け市場のKOSDAQは、前日比24.54ポイント(2.23%)高の1124.38だった。

外国為替市場では、ウォン相場が1ドル=1482.80ウォンとなり、前日比2.30ウォンのウォン高・ドル安で推移した。

キウム証券のハン・ジヨン研究員は「国内株式市場は、米国とイランの追加協議への期待、KOSPI夜間先物の3%超の上昇、為替動向などを受けて買いが流入するだろう」と述べた。

そのうえで、「需給面では、米・イラン戦争後の国内株式市場の方向性を左右してきた海外勢の売買動向の変化に注目する必要がある」と指摘した。

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