Canary Capitalは4月8日、ミームコイン「PEPE」の現物価格に連動する上場投資信託（ETF）を米証券取引委員会（SEC）に申請した。ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）が中心だった現物ETFの対象資産が、ミームコインにも広がる可能性を示す動きとして注目される。

ブロックチェーンメディアのThe Blockによると、同社は同日、SECにS-1登録届出書を提出した。

今回の申請は、主要暗号資産に集中してきた現物ETF市場の裾野が、ミームコインにまで広がるかどうかを占う材料となりそうだ。

Canary Capitalはこれまでも、ミームコイン関連のETF申請を続けてきた。昨年には、別のミームコインであるMOGの価格に連動するファンドの上場を申請したほか、Pengu ETFも申請している。今回のPEPE現物ETF申請も、その流れに沿うものだ。

申請書では、PEPEが2023年4月にローンチされ、総供給量は420兆枚超と説明した。そのうえで、このミームコインには実用的な用途がないことも明記した。ミームコイン特有の性格を規制当局に示しつつ、ETFとして組成可能だと訴えた格好だ。

市場では、現物ETFの対象拡大への関心が高まっている。ビットコインとイーサリアムの現物ETFが資金流入の受け皿として定着した後、資産運用会社の間では、より多様な暗号資産のETF上場を目指す動きが広がっている。この中で、値動きが大きく、実用的な用途が明確でないPEPEのようなミームコインまで審査対象に浮上した点が目を引く。

同日には、Morgan StanleyがBlackRockの主力ビットコインファンドと競合する現物ビットコインETFを投入したとされる。現物ETF市場の競争が本格化する一方で、新規申請の対象資産も徐々に広がっていることを示す動きとして、今回の申請は注目される。