ビットコインの活性アドレス数が2026年に入って8年ぶりの低水準に落ち込んだ。CryptoQuantは、投機的な短期資金が市場から後退する一方、長期保有者や大口投資家が中心となる局面に移りつつある可能性があると分析している。

ブロックチェーンメディアCoinPostは8日（現地時間）、CryptoQuantのアナリスト、ガアによる分析を紹介した。それによると、市場では足元で参加者の構成変化が進んでいる可能性があるという。

あわせて示された活性アドレスのモメンタム指標はマイナス0.2まで低下し、2018年以降で最低水準となった。活性アドレスの減少は一般にネットワーク参加の鈍化を示すが、今回は単なる縮小ではなく、市場参加者の顔ぶれが変わっている点が焦点だとしている。

ガアは、足元の市場はボラティリティが低く、投機的な取引も活発ではないと説明した。こうした環境は、スマートマネーや機関投資家が価格への影響を抑えつつ、大規模なポジションを積み上げるのに適しているとの見方を示した。

活性アドレスの急減は、短期投資家の離脱と結び付くという。上昇局面で買い、急落局面で市場を去るような短期勢はネットワーク上からほぼ姿を消し、現在の市場には継続的に蓄積を進める長期保有者が残っていると分析した。

過去のデータでも、活性アドレス数が底を打った局面は、長期の蓄積戦略にとって収益性の高い出発点と重なっていたという。ネットワーク活動が鈍る時期は、長期投資家にとって有利な買い集め局面になり得るとしている。

さらにガアは、ネットワークの「静けさ」そのものにも注目すべきだと指摘した。表面上は停滞しているように見えても、将来の売り圧力となり得る供給が吸収されているシグナルである可能性があるためだ。データは、水面下で大口投資家による買い集めが進んでいる可能性を示唆しているという。

市場では一般に、活性アドレスの減少は需要鈍化のサインと受け止められやすい。ただ今回の分析では、ネットワーク利用の減少を単純な弱気シグナルとはみなさず、投機資金が抜けた後に長期保有者中心の構造が強まる局面と位置付けている。

今後の焦点は、低調なネットワーク活動が実際の価格下落につながるのか、それとも長期保有者や大口資金による蓄積局面のシグナルとして確認されるのかに移る。活性アドレスの底打ちが、過去と同様に中長期の蓄積局面と重なるかどうかが、次の相場を占う重要な変数となりそうだ。