イラン紛争の勃発後、ビットコイン（BTC）が反発する一方、ソフトウェア株ETFは下落し、両資産の値動きに乖離が生じている。CoinDeskは7日（現地時間）、ソフトウェア株の代替指標としてiShares Expanded Tech-Software Sector ETF（IGV）を挙げ、紛争勃発後に両者の連動性が大きく低下したと報じた。

2月28日の紛争勃発以降、ビットコインは5％超上昇し、6万9000ドル台を回復した。直近24時間でも0.5％超上昇している。一方、IGVは同じ期間に2％超下落した。CoinDeskは、この値動きの違いが、少なくとも短期的には投資家がビットコインとソフトウェア株を別の資産として捉え始めた可能性を示していると分析した。

これまで両者は比較的連動してきた。直近3カ月ではビットコインが26％下落し、IGVも23％下落。年初来でも両資産はともに約21％下げている。過去5年でみても、ビットコインは18％上昇、IGVは10％上昇と方向感は近い一方、値動きの大きさではビットコインの方が目立っていた。

高値からの下落率にも差が出ている。ビットコインは10月の過去最高値から約50％下落する場面があったのに対し、IGVはそれより前に高値を付けた後も、下落率は高値比で約35％にとどまった。

相関指標もこうした変化を裏付けている。2月初旬には両資産の相関が1.0近くまで高まり、ほぼ同じ方向に動いていた。しかし紛争勃発後は0.13まで急低下し、ほぼ連動しない水準まで落ち込んだ後、足元では0.7前後まで持ち直した。

背景には、ソフトウェア業界とビットコインを取り巻く材料の違いがある。市場では、AI競争の激化を受け、とりわけSaaS分野で競争が一段と厳しくなり、参入障壁の低下が利益率やバリュエーション倍率の下押し要因になり得るとの懸念が強まっている。一方、ビットコインについてはマクロ資産に近い形で取引されており、地政学的な不確実性の高まりが支援材料になっているとの見方が出ている。