XRPで大口投資家の買い集めが強まり、需給改善への期待が広がっている。取引量は急増し、年初来ではXRP現物ETFへの資金流入も4100万ドル（約62億円）に達した。市場では、東京で開催予定の「XRP Tokyo 2026」を前に、関連材料への関心が高まっている。

ブロックチェーンメディアのCryptopolitanが6日（現地時間）に報じたところによると、30日移動平均ベースで大口投資家は1日当たり1100万XRP超を買い集めている。こうした買いの勢いは約10カ月ぶりの高水準とされる。

売買動向も需給の変化を示している。取引量は72％増加し、足元の上昇が一時的な値動きだけではないとの見方が出ている。ただ、市場では大口投資家の買い増しがそのまま強気相場入りを意味するわけではないとの慎重な声もある。

取引所の資金フローにも変化がみられる。XRPは取引所からの純流出が加速しており、短期的な売り圧力の緩和につながっている。過去には流通供給が絞られた局面で価格が上昇した例もあり、売却可能な供給の減少が相場を下支えする可能性がある。

機関投資家の動向では、XRP現物ETFへの資金流入が注目されている。2026年に入ってからの流入額は4100万ドルに達した。市場では同時に、1.35ドル近辺で機関投資家がポジションをヘッジしているとの見方も出ている。

今後の価格帯については、一部アナリストが主要な上値抵抗線を突破した場合、1.40ドル台から1.60ドル台へと上昇余地が広がる可能性を指摘した。明確な上抜けが実現すれば、持ち合い局面から上昇モメンタムへ移行するとの見方だが、現時点ではあくまで観測の域を出ていない。

こうした期待の背景として挙がっているのが、「XRP Tokyo 2026」カンファレンスだ。公式日程によると、XRP Ledger（XRPL）エコシステムの進化、資産トークン化の拡大、企業向け分散型金融（DeFi）ソリューションなどが議題となる。リップルからはクリスティナ・チャン、タツヤ・コロギ、マルクス・インファンガーが参加し、Securitize Japan、Evernode、a16z crypto、SBI Ripple Asiaの関係者も登壇する予定だという。

一方、Rippleのブラッド・ガーリングハウスCEOは、機関投資家による暗号資産とRLUSDの既存金融システムへの統合が進みつつあるとの認識を示した。業界は、いわゆる実験段階を脱しつつあるとの見方も述べた。

市場の関心は、大口投資家の買い集めとイベントへの期待が、実際の需給改善につながるかどうかに向かっている。取引所在庫の減少と機関投資家の関心拡大は前向きな材料とみられる一方、相場の本格的な転換を見極めるには、主要な上値抵抗線の突破と、その後の出来高の裏付けが必要との見方が大勢だ。