Ethereumのデリバティブ取引が現物市場を大きく上回り、レバレッジ主導の相場構造への警戒感が強まっている。BinanceではEthereum先物の出来高が現物の約7倍に達しており、未決済建玉（OI）も高水準にあることから、強制清算が連鎖した場合に価格変動が増幅されるリスクが指摘されている。

ブロックチェーンメディアのBeInCryptoが6日（現地時間）に伝えたところによると、足元のEthereum相場は現物需要よりも投機的なポジション構築の影響を受けやすい状況にある。

アナリストのDarkfostは、Binanceにおける現物と先物の出来高比率が0.13まで低下したと説明した。現物で1ドル分が取引される間に、先物では約7ドル分が売買されている計算になる。この比率はEthereumベースで年初来の最低水準であり、過去最低水準だという。

レバレッジポジションの積み上がりも進んでいる。Darkfostによれば、取引所全体のEthereumの未決済建玉は約640万ETHに達し、2025年7月に記録した過去最高の780万ETHに近づいている。2025年10月には約500万ETHまで減少したが、その後は段階的に回復し、再び高水準に戻っている。

このうちBinanceの未決済建玉は約230万ETHで、全体の約36％を占める。

Darkfostは、先物主導の市場構造そのものが相場の変動を大きくしやすいとみている。レバレッジ比率が高い状態で強制清算やポジション解消が始まれば、値動きが一段と荒くなる可能性があるためだ。足元のEthereum相場は投機主導の色合いが強く、広範なレバレッジ利用は相場の安定的な下支えにはなりにくいと指摘した。

背景にはマクロ環境の悪化もある。米国・イスラエルとイランの軍事衝突やホルムズ海峡封鎖への懸念が原油高につながり、エネルギーコストの上昇がリスク資産への選好を弱めたという。Darkfostは、こうした環境下で慎重な投資家が現物市場から距離を置いたと分析している。

一方、デリバティブ市場では投機的な取引が続き、レバレッジ主導の売買と現物主導の売買の乖離が一段と広がった。

Darkfostは、現物需要の裏付けが乏しいままレバレッジ依存が強まれば、大規模なポジション解消局面で連鎖的な清算が発生し、相場が上下いずれの方向にも大きく振れる可能性があると警告した。市場構造の安定には現物の買い戻しが欠かせず、その回復は地政学リスクやマクロ環境の改善ペースに左右されるとみている。