AhnLabは4月7日、Google PlayとApple App Storeの公式アプリストアで、生活関連情報を提供するように見せかけながら、過剰な広告を表示するアプリを複数確認したとして、利用者に注意を呼びかけた。

同社によると、これらのアプリは、政府の政策や補助金、IPO、ローンなど、関心を集めやすいテーマの情報やニュースを提供するとして利用者を誘導する。しかし、実際には利用中に広告を繰り返し表示し、利便性を著しく損なう運用実態が確認されたという。

特に、画面を切り替えるたびに広告が表示され、一定時間が経過するか広告をクリックするまで閉じられない仕様になっているケースがあった。AhnLabは、高い広告収益を狙って作られた可能性があるとみている。開発者はこの収益構造を維持するため、類似アプリを量産し、アプリストアの登録ポリシーをかいくぐりながら継続的に配布・更新していると分析した。

こうした使い勝手の悪さを反映し、ユーザーレビューでは低評価が目立った。一方で、一部の高評価レビューには似通った文言が繰り返し見られ、不正に利用されたアカウントを通じて人為的に投稿された可能性があるとしている。

またAhnLabは、これらのアプリは広告を多数挿入できる構造上、マルウェアのダウンロードや実行といった別の悪質機能を追加しやすいと指摘した。そうした機能が加わった場合、個人情報や金融情報の窃取、通話の不正利用、カメラやキーボードへのアクセス、写真や動画ファイルの流出など、さまざまな被害につながる恐れがあると警戒を促している。

今回の事例を分析したAhnLabエンジン開発チームのチャン・ヨンチョル・マネジャーは、「公式アプリストアでも、過剰な広告で利用者に不便を強いたり、今後悪質機能が追加される可能性のある、正体のはっきりしないアプリが継続的に見つかっている」とコメントした。

そのうえで、「公式アプリストアを利用する場合でも、ユーザーレビューや開発者情報などを通じてアプリの信頼性を十分に確認し、モバイル向けセキュリティアプリで定期的にチェックしてほしい」と呼びかけた。