XRPを巡って「100ドル」など極端に強気な価格予想が広がる中、過熱した期待が投資判断を誤らせかねないとの警戒感が出ている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicによると、XRPを追うアナリストのザック・ハンフリーズ氏は4日（現地時間）、最近公開した動画で、誇張された目標価格が投資家の判断を鈍らせる恐れがあると指摘した。XRPは現在も1.4ドル（約210円）を下回る水準で推移しているという。

ハンフリーズ氏は、自身がXRPを保有する理由について、投機的な価格目標に賭けているからではないと説明した。「XRPが2万ドルに達する」といった見方や、「時価総額は意味を持たない」とする主張には距離を置き、暗号資産の普及拡大が進んだ場合に恩恵を受ける可能性がある資産として位置付けているとした。

同氏はまた、マクロ環境を単純化して捉える見方にも異議を唱えた。不確実性が高まる局面では、コミュニティが短絡的な結論に傾きやすいとし、「景気後退になればXRPがすぐに急騰する」といった見方は、市場メカニズムを正しく反映していないと説明した。

強気材料と弱気材料は同時に存在し得るとの見方も示した。景気後退は短期的にはビットコインやXRPに下押し圧力をかける可能性がある一方、金融システムにストレスがかかる局面では、長期的な採用を早める可能性もあるという。上昇シナリオだけを強調し、リスクを見落とすことは投資家にとって有害になり得ると警告した。

RippleとXRPの間にある認識のずれにも言及した。RippleはAIやトークン化など新たな分野へ事業を広げているが、その戦略とXRPの役割が、投資家の目線では常に明確に結び付いているわけではないとの見方を示した。

代表的な用途とされる越境決済については、依然として有力なユースケースだと評価した一方で、競争環境は厳しさを増していると指摘した。ステーブルコインや大手銀行の存在感が高まる中、この分野でXRPが直接果たせる役割は限定的になる可能性があるとも述べた。

もっとも、長期目線そのものを捨てるべきだと主張しているわけではないと強調した。経済的なストレスが高まる局面は、どの技術や用途が本当に意味を持つのかを見極める「圧力テスト」になり得るとし、景気後退が短期的な損失につながっても、金融システムの変化圧力が強まる過程でXRPの重要性が高まる余地はあると語った。

その上で同氏は、「過度な賭けは避けるべきだ」と明言した。「純資産の90%を1つの資産に投じることは絶対にない」とし、持続的なリターンは過熱した期待ではなく、多様な市場シナリオを理解することから生まれると付け加えた。

同氏は「みなさんの幸運を祈る。だが、純資産の90%を1つの資産に入れることは決してない。絶対にだ」と述べた。