ベストセラー『金持ち父さん貧乏父さん』の著者ロバート・キヨサキ氏が、米国の退職資産制度に改めて警鐘を鳴らした。401(k)の普及によって老後資産のリスクが個人に移ったと指摘し、金、銀、ビットコイン（BTC）を代替資産として推奨した。

Cointelegraphが4月5日（現地時間）に報じたところによると、キヨサキ氏は債務拡大やインフレ、退職後の生活不安が重なるなか、個人が負う金融リスクは一段と高まっていると主張した。

同氏はX（旧Twitter）への投稿で、1974年を通貨制度と退職資産制度の転換点として挙げた。米国が金本位制終結後のドル体制を再編する過程でペトロダラー体制へ移行し、あわせて年金制度の見直しが進んだことが、現在の金融不安の土台になったとの見方を示した。インフレやエネルギーを巡る地政学リスクにも触れ、「1974年が生んだ未来がいま現実になった」と述べた。

中でも同氏が重視したのは、退職資産制度の変化だ。キヨサキ氏は、制度変更によって確定給付型のような「生涯所得を保障する」仕組みが後退し、401(k)など市場連動型の積み立てへ比重が移ったとみている。その結果、運用リスクが個人に移り、退職後の所得格差が広がりかねないと警告した。

同氏は「何百万人ものベビーブーマーは、仕事を辞めれば収入がなくなるという現実を間もなく知ることになる」と述べた。

こうした問題意識を踏まえ、同氏は従来から訴えてきた価値保存手段の重要性も改めて強調した。金融教育の必要性に触れたうえで、「金、銀、ビットコインこそ本物のマネーだ」と主張した。

今回の発言は、ドルを基盤とする金融システムと退職資産のあり方に対する同氏の長年の懸念を改めて示したものとみられる。インフレや債務拡大、市場変動が重なる局面では、法定通貨や従来型の老後資産設計だけでは資産を守りにくいとして、供給量に制約のある金、銀、ビットコインを代替資産として挙げた格好だ。

一方、市場心理は足元で弱気寄りとなっている。暗号資産分析会社Santimentによると、主要ソーシャルメディア上での強気に対する弱気の言及比率は0.81まで低下した。

ただ、Santimentはこうしたセンチメントが逆張りのシグナルになり得るとも説明した。群集心理が一方向に大きく傾いた局面では、市場がその反対に動いた例があると付け加えた。