Bitcoinを巡るSNS上の悲観論が5週間ぶりの高水準に達した。オンチェーン分析会社のSantimentは、投資家心理の悪化が目立つ一方で、こうした過度なFUD（恐怖・不確実性・疑念）は短期的な価格反発のシグナルになり得るとの見方を示した。

Cointelegraphが5日（現地時間）に報じたところによると、SantimentはBitcoinに関する弱気言及が2月末以来の高水準に達したと明らかにした。

SantimentはX（旧Twitter）への投稿で、「コミュニティ内でFUDが再び広がっている」と指摘した。市場心理は冷え込んでいるものの、こうした悲観の広がりは必ずしも悪材料とは限らず、逆張りの観点では価格反発の兆候として受け止められる場合もあるとしている。

この指標は、XやRedditなど複数のSNSにおける暗号資産関連アカウントの投稿をもとに、Bitcoinに対する強気・弱気の言及比率を追跡するものだ。Santimentによると、5日時点の強気・弱気比率は0.81と、2月末以来の低水準だった。

一般に投資家は市場心理を売買判断の参考材料とみなし、心理悪化は一段安、楽観の拡大は一段高につながると考える傾向がある。ただ、Santimentは実際の値動きがこうした期待と逆になる場面も少なくないとみている。市場はしばしば群衆心理に逆行して動くとして、「これほどFUDが高まっていることは、想定より早い地合い改善のサインになり得る」と説明した。

一方でSantimentは、Bitcoin相場の重荷として米国のCLARITY法案を挙げた。業界の注目を集める同法案が不透明要因となり、市場の不確実性を高めているという。Coinbaseの最高法務責任者（CLO）、ポール・グリワル氏は、同法案が上院銀行委員会のマークアップ（条文審査）公聴会に向けて進んでいると説明。ステーブルコインの利回りを巡る見解の相違が解消され、日程が固まれば、本会議採決につながる可能性があると述べた。

他の投資家心理指標にも慎重ムードが表れている。市場全体の投資家心理を示す「暗号資産恐怖・欲望指数」はこの日も「恐怖」圏にとどまり、31を記録した。Bitcoinは6万7000ドル近辺で方向感を欠き、もみ合いの展開が続いている。