Rippleのブラッド・ガーリングハウスCEOが、Avalanche創業者エミン・ギュン・シラー氏の「金融機関はRippleではなくAvalancheの技術を使っている」との主張に反論した。X上でのやり取りは、両陣営の金融機関向け採用実績を巡る応酬に発展している。

The Crypto Basicによると、発端はシラー氏のXへの投稿だった。同氏は「銀行はRippleを選ぶ」と投稿した後、これがエイプリルフールの冗談だったと説明し、実際には金融機関はAvalancheを採用していると主張した。これに対し、ガーリングハウス氏は「あなたの頭の中に無料で居座っているようで何よりだ」と応酬した。

Avalancheは、機関投資家向け戦略の柱として「サブネット」を打ち出している。トークン化や金融インフラなどの用途ごとに、機関が専用のブロックチェーン環境を構築できる仕組みだ。JPモルガン・チェースはブロックチェーン部門Onyxを通じてAvalancheネットワークを試験し、CitigroupもAvalanche基盤上でのトークン化構想を検討したとされる。

一方のRippleは、XRP Ledger（XRPL）を基盤とするクロスボーダー決済インフラを展開している。主力の「Ripple Payments」では、法定通貨をXRPまたはステーブルコイン「RLUSD」に交換し、XRPL経由で送金した後に現地通貨へ戻すことで、国際送金を数秒で処理できるとしている。

Rippleによれば、この決済ネットワークは累計で10億ドル（約1500億円）超の取引を処理してきた。パートナーにはSBIホールディングス、Santander、ブラジルのBraza Bank、Banco Genialなどが含まれるという。

またRippleは、米通貨監督庁（OCC）からナショナルバンク・チャーターの条件付き承認を得たとしている。認可が最終的に確定すれば、米国の銀行システムの枠組みの中で事業を運営し、規制下でのデジタル資産カストディサービスも提供できるようになる。

今回のやり取りは、機関投資家市場を巡るブロックチェーン各社の競争激化を印象づけた。AvalancheとRippleはそれぞれ異なるアプローチで金融機関の取り込みを進めており、今後は実導入の積み上げや規制対応、サービスの拡張性が競争力を左右しそうだ。