米ETF運用会社のVolatility Sharesは、カルダノ、ステラ、チェーンリンクを原資産とするETF6本を、Cboe傘下のCboe BZX取引所などに上場した。アルトコインに連動するETFの品ぞろえを広げる動きとして注目される。

CoinPostが3日付で報じた。今回上場したのは、各資産ごとに現物の値動きに連動する1倍型と、日次リターンの2倍を目指すレバレッジ型の2本ずつ。ティッカーは、カルダノが「CRDD」「CRDX」、ステラが「STLR」「STLU」、チェーンリンクが「CHNL」「CHNU」。

ETF.comなどの市場データによると、Volatility Sharesが運用する14本超のETFの総運用資産残高（AUM）は、3月30日時点で30億ドル（約4500億円）を超えた。主力商品のビットコイン先物2倍ETF「BITX」のAUMは、3月31日時点で約9億6000万ドル（約1440億円）。暗号資産のレバレッジETF市場で高いシェアと流動性を持つとされる。

同社によると、日次2倍型ETFは先物やスワップなどのデリバティブを活用し、日次の目標収益率の達成を目指す設計という。一方で、中長期で保有した場合は複利効果により実際の成績が想定と乖離する可能性があるとして、投資家に対し少なくとも1日1回は保有状況を確認するよう促している。

また同社は、SEC登録の投資顧問会社であると同時に、全米先物協会（NFA）登録の商品プール運営者（CPO）でもあるとしている。

今回の上場は、ETF市場でビットコインやイーサリアムにとどまらず、アルトコイン連動商品の多様化が進んでいることを示す動きといえそうだ。時価総額上位で性格の異なるカルダノ、ステラ、チェーンリンクを同時に商品化したことで、運用会社による暗号資産投資需要の取り込みが一段と広がる可能性がある。

もっとも、日次2倍型の商品は原資産の値動きが増幅されるため、ボラティリティリスクも大きい。日次リターンを基準に設計されていることから、相場変動が大きい局面では長期の運用成績が投資家の想定とずれる可能性があり、長期保有より短期売買向けの性格が強い。

SECは、5倍レバレッジETFの計画については、「Rule 18f-4」に基づくリスク管理上の懸念を理由に、実効化を認めない立場を維持している。