原油供給への警戒感が強まり米国株が下落する中、ビットコイン（BTC）も売られ、週内安値を更新した。市場ではリスク回避姿勢が強まり、暗号資産市場の清算額も急拡大している。

2日、Cointelegraphが引用したTradingViewのデータによると、BTC/USDは一時6万6000ドルを下回った。米国株も同時に軟調で、ナスダック総合指数は2％超下落した。

Bloomberg Intelligenceの主任コモディティ・ストラテジスト、マイク・マクグローン氏は、ビットコインが長期的に1万ドル水準を再び試す可能性があるとの見方を示した。2020〜2021年の大規模な流動性拡大局面の前には、ビットコインは1万ドル近辺で推移しており、その水準に回帰する余地があると指摘した。さらに、1万ドル前後は、先物取引が始まった当時の主要な価格帯でもあったとしている。

デリバティブ市場では強制清算も膨らんだ。CoinGlassによれば、暗号資産市場の清算額は過去24時間で4億ドル（約600億円）を超えた。レバレッジポジションの解消が一気に進み、相場変動を増幅させる典型的なリスクオフ局面となっている。

背景には、ホルムズ海峡を巡る原油供給リスクの高まりがある。米株市場の取引開始に合わせてWTI先物は一時1バレル114ドル（約1万7100円）まで上昇した。Kobeissi Letterは「現在の原油高が2カ月続けば、米国のインフレ率は2023年9月以降で最高水準に跳ね上がる」と指摘。予測プラットフォームKalshiでも、年内に原油輸送が平常水準へ戻るとの見方が後退した。

市場では、ホルムズ海峡を巡る供給途絶懸念が解消しない限り、国際原油価格の高止まりが続く可能性があるとみられている。この局面では、ビットコインも独自材料で上昇するというより、株式など他のリスク資産と同様にマクロ要因に左右されやすい。

当面の焦点は、原油高がインフレ再燃と金融引き締めの長期化観測につながるかどうかだ。ホルムズ海峡を巡る不透明感が続く限り、ビットコインもリスク資産全体の地合い悪化から切り離されにくい状況が続きそうだ。