ビットコインは2026年1〜3月期に約22%下落し、2018年以来の低調な四半期となった。3月末の終値は6万8233ドル。中東情勢の緊迫化を背景に売りが優勢となり、4〜6月期に入ってからも軟調な値動きが続いている。

ブロックチェーンメディア「The Crypto Basic」が2日（現地時間）に報じた。オンチェーン分析会社Coinglassの集計によると、ビットコインの1〜3月期リターンは、2018年のマイナス49.7%以降で最も低い水準だった。

ビットコインの1〜3月期の騰落率は、2019年がプラス8.74%、2020年がマイナス10.83%、2021年がプラス103%、2022年がマイナス1.46%だった。2023年と2024年はそれぞれ71%、68%上昇した一方、2025年はマイナス11.82%と再び下落に転じていた。

2026年1〜3月期は、期初に8万7500ドル前後で始まり、いったん9万5000ドル近辺まで上昇した。ただ、その後は下落基調に転じ、2月6日には6万ドルまで下落。2月末には7万ドル前後まで持ち直したものの、中東地域の地政学リスクが重なり、再び下押し圧力が強まった。

とりわけ、アリ・ホセイン・ハメネイ氏の暗殺後に緊張が高まり、ビットコインは6万3000ドルまで値を下げた。3月に入っても紛争は続き、相場は荒い値動きとなった。

4〜6月期に入っても地合いは弱い。ドナルド・トランプ米大統領が従来の平和的解決路線から外れる可能性を示し、今後数週間以内の追加軍事行動の可能性にも言及した後、ビットコインは6万6700ドル近辺まで下落した。同じ局面で、イーサリアム、BNB、XRPもそれぞれ約3〜4%下落した。

Coinglassのデータでは、ビットコインの4月の平均リターンは11.94%、月間中央値は5.04%だった。ただ、中東紛争が長引けば、4月相場が上昇で終わるかどうかはなお読みにくい。

足元のビットコインは前日比で約2%安の6万6900ドル前後で推移している。市場では、トランプ大統領による追加軍事行動の示唆を受け、中東発の不確実性が高まり、リスク回避姿勢が強まったことが重しになっているとの見方が出ている。暗号資産市場の先行きに引き続き注目が集まりそうだ。