Rippleが買収や提携、ライセンス取得などで事業を拡大する一方、暗号資産XRPの価格は低迷が続いている。ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは2日（現地時間）、好材料が続いてもXRPが上昇しにくい背景として、需給や市場流動性の影響を挙げた。

XRPは2025年10月以降で53.8%下落し、年初来でも28.58%安となった。月足では6カ月連続の下落を記録したという。

XRPコミュニティの評論家ザック・ハンフリーズ氏はX（旧Twitter）への投稿で、XRPはAppleやNVIDIA、Amazonのような株式とは異なり、好材料がそのまま価格上昇につながる資産ではないと指摘した。XRPはRippleの持分ではなく流動性資産であり、保有者がRippleの収益やキャッシュフローを直接取り込めるわけではないため、価格はネットワークの採用拡大やトークン需要に左右されると説明した。Rippleの成長とXRP需要の間には大きな乖離があるとの見方も示した。

同氏は、米証券取引委員会（SEC）との訴訟も長く重荷になったとみている。2020年12月に提訴されると、Coinbaseなど主要取引所がXRPを上場廃止し、米国の金融機関も法的不透明感からXRPと距離を置いたという。訴訟は一定の形で決着したものの、機関投資家はなお追加の法的明確化を見極めており、本格的な動きは鈍いとした。

供給面も価格を左右する要因として挙げた。XRPは流通量が多いうえ、Rippleによるトークンのアンロックも続いている。過去には6週間で6倍に急騰した局面もあったが、持続的な上昇には継続的な資金流入と実需の拡大が欠かせないと分析した。

さらに同氏は、XRPは個別の発表より市場全体の流動性に反応しやすいと指摘した。ビットコイン高で投資家心理やリスク選好が改善する局面では、アルトコイン全体が買われ、XRPも連動高となる傾向があるという。一方、RLUSDや機関向けツールなどRippleの取り組みは水面下で進むケースが多く、採用が広がってもトークン価格にすぐ反映されない可能性があると言及した。