ブロックチェーンメディアのBeInCryptoは1日、エイプリルフールの冗談のように見えながら、実際には巨額の資金を集めたミームコイン4例を紹介した。暗号資産市場では、実用性や技術よりも物語性や熱狂、群集心理が相場を大きく動かすケースがあるとして、投資前の慎重な見極めを呼びかけている。

暗号資産市場では近年、悪ふざけのような発想から始まったプロジェクトが、数億ドルから数十億ドル規模の資金を呼び込む例が相次いでいる。表面的には冗談に見えても、その背後には市場構造のゆがみや投機マネーの動きが透けて見える。

代表例として挙げられたのがFARTCOINだ。いわゆる「おならコイン」として知られ、2024年10月にSolana基盤で登場した。AIチャットボットの単純な冗談をきっかけに生まれたトークンだが、コミュニティがこれを拡散し、わずか3カ月で時価総額10億ドル（約1500億円）を突破した。BeInCryptoによると、代表的なミームコインであるDogecoin（DOGE）を大きく上回るペースだったという。2025年1月には約25億ドル（約3750億円）まで急伸したが、2026年4月時点ではピークから90％超下落した。それでもなお上位の暗号資産として残っており、市場の非合理性を示す例とされた。

SLERFでは、さらに異例の展開が起きた。ローンチ直後のプレセールで約1000万ドル（約15億円）を集めたものの、開発者が誤って調達資金と流動性トークンをすべて焼却した。通常であればプロジェクト崩壊につながりかねない事態だが、市場は逆に反応した。投機資金が流入して売買が急増し、時価総額は4億5000万ドル（約675億円）まで拡大。その後は大幅に値を下げたものの、この一件は失敗そのものが投機材料になり得ることを浮き彫りにした。

QUANTを巡っては、2024年11月に話題が一気に広がった。13歳の少年がライブ配信中にPump.funでQUANTトークンを発行し、約3万ドル（約450万円）の利益を得た直後に売却したという。これがリアルタイムで拡散されると、コミュニティは一種の報復的な熱狂に包まれ、そのトークンを大量に買い始めた。時価総額は数時間で3500万ドル（約52億5000万円）まで急騰した。皮肉にも、少年が保有を続けていれば持ち分の価値は100万ドル（約1億5000万円）を超えていたとみられる。その後は身元特定や脅迫など深刻な余波が広がり、トークンも実質的に取引停止状態となった。

USELESSは、別の意味で市場の注目を集めた。2025年にローンチしたこのトークンは、当初から「何もない」ことを前面に打ち出していた。ロードマップもユーティリティも投資家もないという単純な設計だったが、かえってその徹底した透明性が関心を呼んだ。時価総額は一時4億5000万ドル（約675億円）まで膨らみ、主要取引所にも上場。その後は下落したものの、一定規模を維持しているという。BeInCryptoは、大規模な売り逃げや崩壊を伴わずに存続している点から、「最も正直なプロジェクト」と受け止める向きもあると伝えた。

4例に共通するのは、投機以外の裏付けが乏しくても資金が流入した点だ。実際の製品や技術、明確なユースケースがなくても資本は集まり、市場を大きく動かし得る。多くのトークンは最終的に価値を失う一方、ごく一部は短期間で巨額のマネーを呼び込み、相場を揺らす。価格形成を左右するのは技術的な完成度より、物語性やミーム、群集心理に近いとの見方もある。

こうした環境では、投資家が最低限の検証を怠るべきではないとBeInCryptoは指摘する。ミームコイン全体を一律に詐欺とみなすのではなく、開発者や運営チームの実態を確認できるか、実際に動くプロダクトがあるか、スマートコントラクト監査が行われているか、トークン配分が公正かを見極めることが基本だという。価格が実用性ではなく、雰囲気や流行だけで動いていないかを見定める視点も重要だとしている。