XRPは2026年に入って年初来で約25%下落し、米イラン紛争の発生後も明確な方向感を欠いたままレンジ推移が続いている。BeInCryptoは1日、紛争が始まった2月28日以降、XRPが1.32〜1.60ドルの範囲で推移していると報じた。

XRPは2月上旬に1.16ドルまで下落した後に持ち直し、3月中旬には一時1.60ドルを回復した。ただ、その後は再び1.40ドル台へ押し戻された。紛争後は1.35〜1.45ドル近辺で推移する場面が目立ち、値動きは荒いものの、相場全体としては方向感に乏しい展開となった。

他の主要資産と比べても、XRPの戻りは鈍い。直近30日ではS&P500が4.9%下落した一方、ビットコインは8.3%、イーサリアムは14.4%上昇した。Hyperliquidも48%高と、より強い値動きを示した。これに対し、XRPの上昇率は同期間で1.8%にとどまった。

市場では、伝統的な金融市場が休場となる週末でも24時間取引できる暗号資産市場に、原油相場の変動を材料視した資金が流入し、価格形成の場として注目されたとの見方も出ている。

紛争を巡るヘッドラインが暗号資産市場の変動を増幅する構図も続く。ドナルド・トランプ米大統領が紛争緩和を示唆した後、ビットコインは一時6万8500ドルから7万1500ドルへ上昇した。短期的には、ビットコインやイーサリアム、XRPなどの主要暗号資産が、米イラン紛争を巡る報道に敏感に反応する可能性がある。

先行きについて、暗号資産予測プラットフォームのCoinCodexは、XRPが2026年6月に1.68ドル、10月に2.21ドルまで上昇し、一時的な高値を付ける可能性があるとみている。一方で、今後1年以内に過去最高値（ATH）である3.92ドルに近づく可能性は低いとの見方を示した。

一方、Rippleの事業拡大は中長期の支援材料として注目される。Rippleはシンガポールで、ステーブルコイン「RLUSD」を活用したクロスボーダーの貿易金融実証を進めている。技術企業Unloqとともに、シンガポールの中央銀行が支援するBLOOMイニシアチブに参加し、船積の検証など一定の条件を満たした時点で資金を即時執行し、決済はXRP Ledger（XRPL）上でRLUSDにより精算する設計を採用した。

また、Evernorth HoldingsはSPAC（特別買収目的会社）との合併上場を進めるとともに、XRP準備金とあわせて、カストディ、コンプライアンス、セキュリティなど機関投資家向けサービスを打ち出した。

Rippleはこのほか、オーストラリアで金融サービスライセンス（AFSL）の取得を進め、ブラジルでもサービス拡大に向けてデジタル資産事業者（VASP）ライセンスの申請を計画している。こうした動きが、XRP相場の新たな上昇材料につながるかが注目される。