米国のZ世代で、ビットコインなど暗号資産への投資意欲が高まっている。価格変動の大きさを認識しながらも、回答者の64％超がリスクを取る意向を示し、約66％が2026年に暗号資産へ投資する計画だと答えた。

Cointelegraphが4月1日付で伝えたところによると、Z世代は退職口座を持つよりも、暗号資産を保有している割合の方が約4倍高かった。ミレニアル世代で「リスクを取る」と答えた割合は49％にとどまり、Z世代との違いが鮮明になった。

注目されるのは、Z世代の84％が暗号資産を「危険で値動きの激しい資産」と認識している点だ。価格がリアルタイムで変動し、24時間取引が続くことで約定価格にも影響し得ることを理解しつつ、投資への参加は広がっているという。

SNSの影響も大きい。米国のZ世代の4人に1人は、TikTokで金融関連の助言を得ていると回答した。約70％はSNSの閲覧中にFOMOを感じるとし、投資家の半数は実際にそうした感情をきっかけに投資した経験があると答えた。SNS上には暗号資産に関する情報を発信する金融インフルエンサーも多く、Z世代が暗号資産に積極的に資金を振り向ける背景になっているとの見方が示された。

一方で、投資の拡大が十分な理解に基づく行動に直結しているわけではないとの指摘もある。リスクを十分に見極めないまま投資に踏み切る傾向がみられるほか、SNSで得た助言を十分に検証せずに受け入れたり、資産運用の専門家に相談せず投資判断を下したりするケースもあるという。

Z世代は総じて自らの投資判断に強い自信を持つ傾向がある。回答者の70％超が自身の投資行動に確信があると答えた。ただ、特に暗号資産投資では、その自信が実際の知識や判断力に裏付けられているとは限らないとの分析もある。若年層は自らの知識を過大評価し、リスクを過小評価しやすいとされる「ダニング＝クルーガー効果」に陥りやすい可能性も指摘された。

リスク要因としては、価格変動に加えて市場の透明性の低さも見逃せない。デジタル資産は上場企業のような開示義務がなく、情報開示の水準や透明性が相対的に乏しくなりやすい。それでも、Z世代の投資家には暗号資産を無条件に信頼する傾向がみられ、投資家保護や市場の信頼性向上の面では規制の役割が一段と重要になるとの見方もある。

また、資産の一部を暗号資産に組み入れれば、それだけで分散投資の効果が得られるわけでもない。市場がストレス局面に入ると、暗号資産が高成長株に近い値動きを示し、分散効果が薄れる可能性があるためだ。ビットコインが伝統的な安全資産とされる金と相関を示した事例も取り上げられた。

もっとも、こうしたリスクがあるからといって、ポートフォリオにおける暗号資産の役割が直ちに否定されるわけではない。長期的には、新たな分散投資手段として定着する可能性もある。ただし、そのためには投資家保護の仕組みや情報の透明性に加え、制度面での信頼確保が欠かせない。