Strategy（旧MicroStrategy、MSTR）が3月に4万4377BTCを買い増し、上場企業全体のビットコイン購入量の94％を占めた。BeInCryptoが4月1日（現地時間）に報じた。

3月の上場企業によるビットコイン購入量は合計4万7000BTC超に達した。ただ、9社が保有を減らしたため、純増は約2万5000BTCにとどまった。

Strategyは購入資金として、STRCのATMプログラムで調達した11億8000万ドルと、MSTRのATMプログラムによる3億9600万ドルを充てた。週間では2万2305BTCを買い入れた週もあった。

これにより、同社の累計保有量は76万2099BTCに拡大した。平均取得単価は1BTC当たり7万5699ドルとしている。

記事執筆時点の価格である6万8698ドルで算出した保有ビットコインの評価額は、約523億6000万ドルとなった。Strategyを除くと、3月にビットコインを積み増した上場企業は約15社で、合計購入量は約3000BTCにとどまった。

一方で、売却や保有減少の動きも目立った。マラ・ホールディングスは1万5133BTC減らし、減少幅が最も大きかった。

エクソダス・ムーブメントは1084BTCを売却した。エムパーリ・デジタル、キンドリーMD、Kango、Fold、CleanSpark、London Bitcoin Companyも保有量を減らした。

GameStopは4709BTCを担保として差し入れた。BitcoinTreasuriesはこれを保有量の減少として反映し、同社の保有量を1BTCとしたうえで、3億6830万ドルをデジタル資産の未収金に再分類した。

American Bitcoin（961BTC）、Strive（496BTC）、ProCap BTC（450BTC）は買い増しによって順位を上げた。

ただ、積極的なビットコインの積み増しが株価の押し上げにはつながっていない。Strategy株は月間ベースで9カ月連続のマイナスリターンを記録した。

月次パフォーマンスデータによると、2025年の累計リターンはマイナス47.53％、2026年の年初来リターンは約マイナス19.27％だった。株価は2024年11月に付けた過去最高値473.83ドルから約60％下落し、記事執筆時点では124.83ドル前後で推移していたという。

こうした乖離は、上場企業のビットコイン購入需要がStrategy1社に大きく集中している実態も浮き彫りにしている。BitcoinTreasuriesのアナリストは3月について、「企業購入が記録上、最も低調だった月の一つ」と評価した。