【ニューヨーク=31日】イランを巡る戦闘の終結期待が広がり、31日の米ニューヨーク株式市場では主要3指数がそろって急反発した。投資家心理が改善し、リスク資産に買いが入った。

ダウ工業株30種平均は前日比1125.07ドル（2.49%）高の4万6341.21ドルで取引を終えた。S&P500種株価指数は184.80ポイント（2.91%）高の6528.52、ハイテク株比率の高いナスダック総合指数は795.99ポイント（3.83%）高の2万1590.63で引けた。

市場では、イランを巡る戦闘が近く収束に向かう可能性を意識した買いが広がった。主要指数の上昇率は昨年5月以来の大きさとなった。

米紙Wall Street Journal（WSJ）は前日、ドナルド・トランプ米大統領が側近らに対し、ホルムズ海峡の再開放が実現しなくても戦闘終結を目指す考えを伝えたと報じた。

トランプ大統領は同日、New York Postとの電話インタビューでも、米軍が対イラン軍事行動を長期化させることはないとの認識を示した。ホルムズ海峡の開放を巡っては、海峡を利用する国々が対応すべきだとも述べた。

一方、午前の取引時間中には、ピート・ヘグセス米国防長官が「今後数日が決定的だ」と発言し、イランが合意しない場合にはより強い打撃を継続すると警告。相場の上げ幅が一時縮小する場面もあった。

その後は、マスード・ペゼシュキアン・イラン大統領の発言が伝わった。タス通信はイラン大統領府の話として、ペゼシュキアン大統領がアントニオ・コスタ欧州連合（EU）首脳会議常任議長との電話協議で、「緊張や戦争を求めたことはない」と述べたと報じた。さらに「一定の条件が満たされれば、この戦争を終わらせるために必要な意思を持つ」とも語ったという。

同大統領は、「とりわけ攻撃が起きない保証があれば、そうした条件は満たされる」との認識を改めて示したとされる。

アッバス・アラグチ・イラン外相は、米国との接触にも言及した。カタールのAl Jazeeraのインタビューで、スティーブン・ウィトコフ米特使から直接メッセージを受け取っていると明らかにした。ただし、これが「公式交渉」を意味するものではないと付け加えた。

トランプ大統領による地上軍派遣の検討などで緊張が高まり、続落していた米国株は、こうした小さな変化にも反応しやすい地合いとなっている。市場では楽観論が強まり、相場全体を押し上げた。

資源・債券市場では値動きが分かれた。国際原油相場はWTIが下落した一方、ブレントは上昇した。5月限のWTI先物は前日比1.46%安の1バレル101.38ドルで取引を終えた。国際指標となるブレント原油の5月限は4.94%高の1バレル118.35ドルとなり、2022年6月16日以来の高値を付けた。

米国債には買いが入り、米10年債利回りは3bp（1bp=0.01%）低い4.32%となった。金現物は3.8%高の1オンス4684.45ドルまで上昇した。

暗号資産も買われた。リスク選好の回復を受けて、ブルームバーグ・ドル・スポット指数は0.6%低下。ビットコインは1.8%高の6万7791.18ドル、イーサリアムは3.7%高の2096.04ドルとなった。

市場関係者からは、急落後の自律反発との見方も出ている。FBB Capital Partnersのマイケル・ベイリー氏は「市場は1カ月以上にわたり大きな打撃を受け、期待水準が極端に低下している。いまは小さな希望でも、以前より重みを持って受け止められやすい」と述べた。

Wells Allianceのエリック・ディトン社長は「戦闘終結に向けた措置であれば、株式市場は好感しやすく、足元では安心感によるラリーが起きている」と指摘した。そのうえで「ただ、まだ完全に危機を脱したわけではない」とし、「根本的には原油を巡る問題が解決しなければ、なお圧力が残る」と語った。

この日は大幅高となったものの、月間では主要指数がそろって下落した。S&P500は3月に5.1%下落し、2022年以降で最悪の月間成績となった。ダウ平均は5.4%安で上昇基調が途切れ、ナスダック総合指数も4.8%下落した。

（聯合ニュース）