ビットコイン（BTC）が2045年に190万ドル（約2億8500万円）へ達するとの長期予測が浮上するなか、XRPの将来価格を巡る見方が二極化している。BTCに連動する前提では30〜50ドル程度にとどまる一方、アルトコイン市場の拡大を織り込む強気シナリオでは200ドル超を見込む声も出ている。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicは3月30日、Altcoin Dailyが主要暗号資産の2045年目標価格を提示したことを受け、市場でXRPの長期レンジを試算する動きが広がっていると報じた。議論ではAIモデルも用いられているという。

比較的単純な試算は、足元のXRPとビットコインの価格比をそのまま将来に当てはめる手法だ。この比率が維持されるなら、ビットコインが190万ドルに到達した時点でXRPは約40ドルになる計算だ。

この前提に立てば、市場では「XRPがビットコインを大きく上回る上昇を見せない限り、現実的な水準は30〜50ドル」とする慎重な見方が成り立つ。

一方、アルトコインがビットコインを上回る上昇率を示すと想定した場合、見通しは大きく変わる。Ethereum（ETH）やSolana（SOL）、Binance Coin（BNB）など主要アルトコインで100倍超の上昇余地が示されるなか、同じロジックをXRPに当てはめれば、140〜200ドル超まで上振れする可能性があるとの分析も出ている。

この見方は、XRPを単なるビットコイン連動資産ではなく、アルトコイン市場全体の成長を取り込む銘柄として評価する立場に立つものだ。

ただ、構造面での制約も重い。AIモデルのGrokは、XRPの長期価格はRippleエコシステムでの実利用、とりわけグローバル決済インフラでどこまで採用が進むかに大きく左右されるとの見方を示した。

加えて、XRPは供給量が約1000億枚に上る。価格上昇には時価総額の大幅な拡大が必要で、例えば100ドルに達するには数兆ドル規模の時価総額が求められると指摘されている。

超強気の価格予測には慎重論も根強い。一部では数千ドル水準まで取り沙汰されるが、国際送金や中央銀行デジタル通貨（CBDC）、銀行システム全体で事実上の全面採用が進まなければ成立しにくいシナリオだとみられている。

Grokは、現実的なレンジとして「10〜100ドル超」を提示し、最大の変数として実用性の確立を挙げた。

総じてみれば、ビットコインが190万ドルに達するほど市場が拡大した場合でも、XRPの想定レンジは30ドル台から200ドル超まで大きく開きがある。焦点は、XRPが決済・金融インフラで実需をどこまで取り込めるか、そして供給量の大きさが価格形成の制約としてどの程度作用するかにある。