Hanwha Solutionは3月30日、社外取締役4人が同社の公募増資を支持し、株式取得に参加する意向を明らかにした。経営陣に続く動きで、増資に対する社内の支持姿勢が一段と鮮明になった。

株式取得の意向を示したのは、チャン・ジェス取締役会議長のほか、ソン・グァンホ氏、ペ・ソンホ氏、イ・アヨン氏の社外取締役4人。同社が26日に公表した増資計画について、必要性に理解を示し、自発的に参加する考えを伝えたという。

チャン・ジェス議長は「会社が直面している内外の厳しい環境に共感している」としたうえで、「財務体質の安定化と信用力の維持を図るとともに、中長期の競争力確保に向けた先行投資も進める必要がある。今回の増資は避けられない選択だと理解しており、社外取締役としてHanwha Solution株の取得に参加する」とコメントした。

これに先立ち、経営陣も責任経営の一環として株式取得の方針を示している。キム・ドングァン戦略部門代表取締役副会長は26日、終値ベースで約8万1500株、約30億ウォン（約3300万円）相当を取得する考えを明らかにした。

また、ナム・ジョンウン化学部門代表とパク・スンドクQセル部門代表も、増資に伴う従業員の持株取得とは別に、それぞれ約1万6000株、約6億ウォン（約6600万円）相当を購入する計画だ。購入額はいずれも前年の年俸に相当するという。

3人は30日から順次取得を進める予定で、ほかの役員も自主的に参加する見通し。その際、ナム・ジョンウン代表は「今回の増資を通じてHanwha Solutionの持続可能な成長を実現し、収益性の改善を進めることで株主価値の向上につなげたい」と述べていた。

今回の公募増資による調達目標額は約2兆4000億ウォン（約2640億円）。このうち1兆5000億ウォン（約1650億円）を債務返済に、9000億ウォン（約990億円）をタンデムセル量産に向けたパイロット実証、TOPConセル生産ラインの構築、タンデムのギガワット級商用化に充てる。

同社は、前年まで続いた世界的な太陽光発電・化学市況の低迷を踏まえ、財務体質の改善も今回の増資の目的としている。