米国で景気後退懸念が強まるなか、Bitcoinが2020年のような反発局面を再現できるかに注目が集まっている。足元では米国株との高い相関が続いており、原油高や米・イランの軍事衝突を背景に短期的な戻りを見込む声も出ている。

Cointelegraphは26日（現地時間）、BlackRockのラリー・フィンクCEOが、原油高が世界的な景気後退につながる可能性を警告する一方で、Bitcoinは引き続き株式市場と高い相関を維持していると報じた。

CryptoQuant寄稿者のアクセル・アドラー・ジュニア氏が公表したデータによると、米景気後退の可能性は50％に近づいている。Moody's Analyticsは、今後12カ月以内の米景気後退確率を48.6％に引き上げた。Goldman Sachsも見通しを30％に修正した。

予測市場Kalshiでも、米景気後退確率は36％に上昇した。背景には米・イランの軍事衝突と原油価格の急騰があるとされる。Mosaic Asset Companyは、原油価格が長期トレンドに対して50％上昇した場合、景気後退入りの可能性が高まると分析した。

ラリー・フィンク氏は「イランが世界経済に対する脅威であり続ける限り、戦争が終わっても景気後退は避けられない」と強調した。

Bitcoinは景気後退局面を本格的に経験した期間こそ長くないが、2020年2月から4月の米景気後退後には大きく上昇した。当時は世界の株式市場とともに下落したものの、その後は回復基調に転じた。

2026年に入ってからは、Bitcoinと米国株の相関が一段と強まっており、短期的な反発の可能性を指摘する見方もある。Mosaicは「インフレと金融政策を巡る不確実性が市場の重荷となっているが、短期的なラリーが展開する可能性はある」との見方を示した。

もっとも、米景気後退が現実のものとなれば、Bitcoinは再び試練に直面する可能性が高い。2020年のように反発に向かうのか、それとも世界経済の縮小局面で別の値動きを見せるのか、市場の関心は高まっている。

一方、Charles Schwabの最近のレポートによると、Bitcoinのボラティリティは2025年に42％まで低下し、Tesla（63％）やNVIDIA（50％）を下回った。2021年と比べると半減しており、銀や金などの伝統的資産と比べても相対的に安定した値動きを示しているという。