Dell Technologiesは3月26日、AIと量子コンピューティングの進展で生じる新たなサイバーリスクに対応するため、デバイス保護や脅威検知、復旧機能を強化する新たなセキュリティ設計とサイバーレジリエンス機能を発表した。

今回の強化では、デバイスのセキュリティ基盤の見直しに加え、インシデント発生後の復旧力向上、AIデータ基盤まで含めた検知範囲の拡大に重点を置いた。Dell Technologiesは、PCからデータセンターまで技術スタック全体で多層防御を進める方針だ。

まず、法人向けPCには量子対応のセキュリティ機能を導入する。既存のセキュリティツールでは見つけにくい攻撃や、再起動や再インストール後も潜伏する脅威への対策を強化する狙いがある。

あわせて、ハードウェアセキュリティの中核となる組み込みコントローラー（EC）も強化した。量子脅威への耐性を備えた署名によって、ファームウェア更新を検証する仕組みを支援する。

BIOS Verification機能では、Dellのクラウドに保存した信頼できる基準値とBIOSを照合し、改ざんの有無を判定する。デバイス内のバックアップイメージと、Dellのクラウド上の正規イメージを比較・検証する仕組みだ。

照合結果に不一致があった場合は、Dell独自の検証メカニズムが当該デバイスを異常として判定し、直ちに警告を送信する。これにより、セキュリティ担当部門の迅速な調査と対応を後押しする。

同社はあわせて、PowerProtectポートフォリオも強化した。ランサムウェアなどの脅威をより早期に検知し、インシデント後の復旧時間短縮につなげるとしている。

PowerProtect Data Managerでは、緊急対応時にAIベースのアシスタントが運用状況に応じたガイダンスを提示し、迅速な復旧作業を支援する。

PowerProtect Data Domainについては、保護対象を小規模拠点まで広げるとともに、データ転送区間のセキュリティも強化したという。

Dell Technologies Korea の社長のキム・ギョンジン氏は、「量子コンピューティング技術やエージェンティックAIの台頭により、現在のデータ暗号化やデジタル署名の仕組みが無力化されかねない時代が近づいている」とコメントした。

そのうえで、「Dellはこの約10年、ポスト量子暗号技術やサイバーレジリエンス、セキュア・バイ・デザインへの投資を続け、こうした変化に備えてきた。顧客の複雑性を減らし、将来の脅威に先手で対応できるよう支援していく」と述べた。