Bernsteinは、Bitcoinの調整局面が一巡し、2026年末までに15万ドルに達する可能性が高いとの見方を示した。ブロックチェーン専門メディアのThe Crypto Basicが24日、伝えた。

Bernsteinのアナリスト、クアンタム・チュカニ氏は、Bitcoinが調整局面を終え、再び上昇基調に戻るとの見通しを示した。Bitcoinは足元で7万290ドル前後で推移しており、ドナルド・トランプ米大統領がイラン攻撃の中止を発表した後には、7万1800ドルまで戻したという。

同社は、今回の調整局面での下落率が52%にとどまり、過去の弱気相場と比べて相場の耐久力は強いと分析した。機関投資家の需要拡大に加え、Bitcoin現物ETFへの資金流入が上昇を後押しするとみている。

足元では、Bitcoin現物ETFが1億6723万ドルの純流入を記録した。豪州の年金基金HostplusもBitcoinへの投資計画を打ち出しており、Morgan Stanleyも米国でBitcoin現物ETFの投入を予定しているとされる。

Strategy（旧MicroStrategy）は先週、7660万ドル相当のBitcoinを追加取得し、保有量は76万2099BTCに拡大した。Bernsteinは同社を「Bitcoinベータ銘柄」と位置づけ、目標株価を450ドルに設定している。

一方、Bernsteinの強気見通しに懐疑的な声もある。チャーティストのアリ・マルティネズ氏は、2026年10月までにBitcoinが4万1500ドルまで下落する可能性があると指摘した。

Standard Charteredも、景気の先行き不透明感と需要不足を理由に、Bitcoinが5万ドルまで下落し得ると予測した。2026年の目標価格についても、従来の15万ドルから10万ドルへ引き下げている。

Morgan Stanleyは、暗号資産市場への参入は短期的な流行やFOMOによるものではなく、長期的な計画に基づく動きだと強調した。Morgan Stanleyでデジタル資産部門を率いるエイミー・オルデンバーグ氏は、「伝統的な金融機関による暗号資産市場への参入は最近始まった動きではなく、数年にわたって準備してきた戦略だ」と述べた。

同氏はさらに、「Morgan Stanleyも当初はBitcoinファンドなど間接的な手段から展開してきたが、現在はより直接的な商品投入へと領域を広げている」と説明した。