米国とイランの軍事衝突の中でも底堅く推移していたビットコインに、米国債利回りの急上昇が重荷となっている。安全資産への資金移動に加え、原油高を通じたインフレ再燃懸念が強まり、リスク資産全般に警戒感が広がっている。

Cointelegraphによると、24日（現地時間）の米10年債利回りは4.42％と、9カ月ぶりの高水準を記録した。30年債や2年債の利回りも上昇基調にある。

背景には、軍事衝突に伴う原油高がインフレ圧力を強め、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ余地を狭めたことがある。

ドナルド・トランプ大統領が5日間の停戦を打ち出したことで、市場は一時的に落ち着きを取り戻した。ただ、イランとの交戦はなお続いており、米国債利回りは中長期的になお上昇する可能性がある。

市場では、米10年債利回りが6.4％まで上昇する可能性を指摘する見方もある。実現すれば、リスク資産であるビットコインや株式相場にとって逆風となりそうだ。

こうした局面は過去にもみられた。1973年の第四次中東戦争、1979年のイラン革命、1990年の湾岸戦争、2022年のロシア・ウクライナ戦争でも、同様のパターンが観測されたという。

短期的には利回り上昇と株安が進み、長期的にはスタグフレーションの発生によって金融市場への圧力が長引いたとされる。米国とイランの軍事衝突はなお初期段階にあるとされ、長期化すればビットコイン市場の一段の下押し要因となる可能性がある。

テクニカル分析では、ビットコインは弱気パターンにあるとされ、2026年に5万ドル（約750万円）を下回る可能性があるとみられている。予測市場では、2026年に5万5000ドル（約825万円）を下回る確率は70％、4万5000ドル（約675万円）を下回る確率は46％と見込まれている。

一方、BitMEX共同創業者のアーサー・ヘイズ氏は、戦闘が長期化すればFRBが金融緩和に動く可能性が高まり、ビットコインには追い風になる可能性があるとの見方を示した。