業務で使う電気自動車（EV）を自宅で充電する場合、充電費用をどう管理するかが課題になりやすい。EV専門メディアのElectrekは前日（23日）、業務利用するEVの自宅充電費用を把握する方法として、3つの手法を紹介した。

1つ目は、スマート充電器の活用だ。通信機能を備えたスマート充電器は、充電ごとの電力使用量（kWh）を自動で記録でき、実際にかかった充電費用を比較的正確に把握しやすい。一部の製品では、時間帯別料金やエネルギー使用パターンも確認でき、自宅充電費用の管理に役立つという。

2つ目は、車両連携アプリの利用だ。スマート充電器がなくても、メーカーのアプリや車両のテレマティクスサービスを使えば、充電状況の確認や充電開始・停止の遠隔操作が可能になる。例えば、Hyundaiの「MyHyundai」アプリは遠隔充電制御機能を備え、KiaのアプリでもEVタブからバッテリーの充電状況確認や充電制御に対応する。

こうした機能を使えば、充電した時間帯とバッテリー状態をあわせて確認できるため、自宅充電の履歴管理に役立つとしている。

3つ目は、運行日誌と走行距離を基に業務利用分を切り分ける方法だ。充電費用を用途別に細かく分けにくい場合は、業務で走行した距離を別途記録し、それを基準に費用を按分するほうが実務的なケースもある。通勤や私的利用とは別に、外勤や出張など業務目的の走行を運行日誌で区分しておけば、費用精算の基準をより明確にできるためだ。

月ごとの充電履歴や電気料金の内訳もあわせて整理すれば、費用推定の精度を高められるほか、社内精算や証憑管理にも役立つという。

業務でのEV活用が広がるなか、自宅充電費用をどこまで体系的に記録・管理できるかは、実質的なコスト管理の重要なポイントになりつつある。スマート充電器、車両連携アプリ、運行日誌はそれぞれ手法こそ異なるが、充電費用を明確に把握する手段として重要性を増している。業界では、EV運用の効率を高めるうえでも、充電費用管理の仕組みをあわせて高度化する必要があるとの見方が出ている。