ビットコインと米株式市場の連動性が強まるなか、過去の値動きから大幅安への警戒が強まっている。Cointelegraphが22日、ビットコインとS&P500の20週相関がプラス圏に転じ、過去の同様の局面では平均50％下落していたと報じた。
足元では、ビットコインが米国・イラン情勢を受けた上昇分を失い、米国株と歩調を合わせて軟調に推移している。BTC/USDは週間で5.65％安の6万8700ドルとなり、S&P500も1.90％下落して取引を終えた。
ビットコインとS&P500の相関係数は0.13と、直近でマイナス0.5まで低下していた水準から反発した。2018年以降、こうした相関の反転局面ではビットコインが大幅安となるケースが多く、平均下落率は50％に達したという。アナリストのトニー・セベリノ氏は「株式市場の崩壊がBTCを同時に押し下げる」と警告した。
マクロ環境の不透明感も重荷となっている。原油高やインフレに加え、米連邦準備制度理事会（FRB）の利下げ観測の後退が、ビットコインと株式市場の双方に下押し圧力をかけている。主要なビットコイン保有企業であるMicroStrategy（MSTR）が最近はBTCの購入を止めており、相場の上昇モメンタムが弱まった点も指摘された。
ビットコインは世界経済との連動を一段と強めており、短期的な材料よりもマクロの流れが価格を左右しやすくなっている。投資家には、過去のパターンも踏まえた慎重なリスク管理が求められそうだ。
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Hyunwoo Choo
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