XRPが1.65〜1.70ドルの上値抵抗帯を目前に、上昇三角形を形成しているとの見方が浮上している。相場は上放れが意識される局面にあるが、明確な上昇トレンドに移るには、米国の暗号資産規制法案「CLARITY」の審議動向など外部材料が重要になるとの指摘もある。

米ブロックチェーンメディアThe Crypto Basicが18日（現地時間）に報じた。市場アナリストのイグレック氏は、XRPが足元で1.65〜1.70ドルの強い抵抗線の直下で推移していると分析した。直近の値動きは高値が横ばいで推移する一方、安値は切り上がっており、典型的な上昇三角形の形状を示しているという。

調整局面のたびに下値支持線が切り上がっている点については、投資家がこれまでより高い水準で押し目買いを入れていることを示すとした。抵抗線の上には流動性が積み上がっており、一定水準を超える買いが入れば、短期的な上放れにつながる可能性があるとしている。

現在の相場は、支持線と抵抗線の値幅が縮小する「煮詰まり」の局面に入ったとの見立てだ。こうした局面では売り手と買い手の均衡が崩れた後、値動きが急速に大きくなるケースが多い。イグレック氏は、抵抗帯である「ゾーン1」を上抜ける確率を約65%とみる一方、約35%の確率で上抜けに失敗し、短期的な下落に転じる可能性もあるとした。

1.70ドル台に乗せて定着すれば、上昇基調が一段と強まる可能性がある。反対に突破に失敗した場合は、三角形の内部で再び調整を挟み、もみ合いが続く公算が大きい。今後の方向性はテクニカル要因だけでなく、外部環境にも大きく左右される見通しだ。

その最大の材料として注目されているのが、米国の暗号資産規制法案「CLARITY」の進捗だ。同法案は暗号資産を証券と商品に区分し、規制当局の所管を明確にする内容で、市場全体の不確実性を和らげる制度として期待されている。

もっとも、法案はなお成立していない。2025年7月に米下院を通過したものの、上院では銀行業界と暗号資産業界の利害対立を背景に審議が滞っている。規制の範囲やDeFiへの適用を巡る隔たりが埋まっておらず、成立時期はなお見通せない状況だ。

市場では、法案が成立すれば機関投資家マネーの流入や投資家心理の改善につながり、XRPの上昇を後押しするとの見方がある。一方で、審議が長期化して不透明感が残れば、足元のレンジ相場が長引く可能性も指摘されている。

上放れした場合の次の目標水準は2.6ドルとされる。現在値からみて約70〜80%の上昇余地に相当し、上昇三角形の値幅目標に当たる水準だ。ただ、この水準の達成には追加の追い風が必要になるとみられている。

イグレック氏は、ビットコイン（BTC）の価格安定性とドミナンスの変化も重要な変数に挙げた。BTCのボラティリティが低下するか、ドミナンスが低下すれば、資金がアルトコインに向かいやすくなり、XRPの上昇を支える可能性があると説明した。あわせて、機関投資家の資金流入拡大やXRP現物ETFの上場可能性も追加の上昇材料として言及した。

中期的には、週足ベースで1.85〜2.00ドルを上回る水準に安定的に定着できるかが重要な分岐点になるという。この価格帯が下値支持線に転換すれば、2.6ドル突破の可能性が高まり、その先は次の抵抗線である3.4ドルも視野に入る。実現すれば、現在値からの上昇率は100%を超える計算になる。