Ecoproは1月18日、創業者のイ・ドンチェ氏が7日に忠清北道清州のEcopro BM研究棟を訪れ、全固体電池を含む次世代材料の開発状況を確認したと発表した。イ氏は、全固体電池時代を見据えた材料開発に、研究開発力を集中するよう求めた。
同氏は現場で、「危機の先にある未来に備えよう」と述べたうえで、「電池のゲームチェンジャーである全固体電池の時代に向け、材料開発に研究開発力を集中してほしい」と強調した。
Ecopro BM研究棟は、Ecoproが清州市で最初に拠点を構えた場所で、吸着材などの環境配慮型材料や触媒の研究開発を担っている。イ氏は「Ecoproの出発点となったこの場所から、当社はグローバルな環境企業へと成長した」とし、「開発中の全固体電池向け正極材が、Ecoproの次の成長につながるよう挑戦を続けてほしい」と述べた。
イ氏は年初の仕事始め式で、技術リーダーシップの強化、海外事業所の高度化、顧客基盤の多角化、収益重視の経営強化を4大経営方針として示している。この日も「技術で成長してきたEcoproが現在の危機を乗り越えるには、差別化した研究開発力の強化が必要だ」と述べ、「技術力なくして未来はない」と重ねて訴えた。
また、イ氏は5日に忠清北道鎮川のEcopro HN・チョピョン事業所も訪問した。同事業所は、るつぼやドーパントなどの二次電池材料・半導体材料を生産しており、敷地面積は約5万平方メートル。
るつぼは、電池正極材の焼成工程で使う必須の容器だ。国内の二次電池材料メーカーが輸入に依存していることから、同事業所は関連業界の関心を集めているという。
イ氏は同事業所で、「イノベーションを通じて競合を上回る製造競争力を確保しなければならない」と述べるとともに、「安全な事業所づくりに一段と力を入れてほしい」と求めた。
Seok Dae-geon
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