Nintendoは、RAM価格の上昇やメモリ需給の不安定化が続く中、次世代機「Switch 2」の採算性と価格戦略を慎重に見極めている。英TechRadarが13日付で報じたところによると、フルカワ・シュンタロ社長は、部品調達条件や量産効果、為替、関税など複数の要因を総合的に精査していると述べた。

フルカワ社長は、Switch 2の収益性について、従来のSwitchより低い水準にあるとの認識を示した。そのうえで、採算を左右する要因として、部品の調達条件、量産によるコスト低減、為替や関税の影響を挙げた。

RAM不足を含むメモリ市場の変動については、直ちに収益へ影響する状況ではないとしつつも、注視すべきテーマだと説明した。短期的な収益確保よりも、中長期の部品調達戦略を軸に安定生産とサプライチェーン運営に取り組んでいる点も強調した。

今後のハードウェア戦略では、部品調達を通じた価格競争力の確保、生産効率の改善、市場環境の変化に応じた柔軟な対応が課題になるとした。

Switch 2の価格見直しの可能性については「仮定の話だ」として具体的な言及を避けた。一方で、米国の145%関税などの外部要因が、日本を含むグローバル市場に悪影響を及ぼす可能性は認めた。

関税については、「コストとして認識し、可能な範囲で価格に反映するのが基本方針だ」と説明した。ハードウェア普及の勢いとプラットフォーム成長を維持しながら、市場環境を慎重に見極める考えも示した。

また、世界経済の動向や為替変動、サプライチェーンリスクも、Switch 2の価格設定と投入戦略を判断するうえで重要な要素になると述べた。

Switch 2は、発売時に米国とカナダで予約販売の遅れがあったものの、2025年末までに1,000万台超を販売し、堅調な立ち上がりを見せたという。

フルカワ社長は、人工知能データセンター需要を背景とするRAM供給不安が続くなかでも、中長期の事業計画に沿って安定的な部品調達を進める方針を示した。あわせて、ハードウェアの採算性とゲーム事業の成長の両立を図る戦略を継続していると説明した。

さらに、Switch 2向けゲームソフトのラインアップ拡充とプラットフォーム拡大戦略が、ハードウェア収益性を支える重要な軸になるとの見方も示した。

今回の発言は、メモリ市場の変動と関税負担が重なる環境下でも、NintendoがSwitch 2を含む次世代ハードの採算を確保しつつ、ゲームプラットフォームの普及とシェア拡大を同時に狙う姿勢を示したものといえる。