CES 2026ではヒューマノイドロボットが相次いで披露され、生成AIがロボット産業の変革を後押ししている構図が鮮明になった。米CNBCが9日（現地時間）、会場の動向を報じた。

NVIDIAは新たな視覚・言語モデル「Gr00t」を発表した。センサー入力を基にロボットの身体動作を制御する技術も公開しており、業界では「ロボット版ChatGPTの瞬間」との見方も出ている。

AMDとQualcommもCESでロボット関連の新技術を相次いで発表し、AIロボットを巡る競争は一段と熱を帯びている。AMDはイタリア企業Generative Bionicsと協業し、産業用ロボット「Gene.01」を公開した。

Qualcommはロボット向けチップ「Dragonwing」を発表し、AIロボットのエコシステム拡大を打ち出した。

Hyundai MotorはCES 2026で、Boston Dynamicsを通じて開発を進めるヒューマノイドロボット「Atlas」を公開した。2028年までに年3万台の生産体制を目指すという。

Atlasは自社の自動車工場に投入し、組み立て作業を支援する方針だ。単純な反復作業にとどまらず、より複雑な組み立て工程への適用も視野に入れる。

生成AIとロボット技術の融合により、AIロボット産業は急速に進化している。CES 2026で示されたヒューマノイドロボットは、商業化にはなお課題を残すものの、将来的に産業の中核を担う可能性を強く印象づけた。

市場調査機関マッキンゼーは、2040年までにヒューマノイドロボット市場が3700億ドル（約55兆5000億円）に達すると予測する。主な用途分野として、倉庫物流、軽量製造、小売運営、農業、医療を挙げた。

一方、華やかなデモの裏側では、商用化までのハードルを指摘する声も根強い。専門家は、本格的な商用利用には少なくとも5年を要するとみており、CESで披露されたロボットが産業現場にどの程度のスピードで導入されるかはなお不透明だ。

台湾のDigiTimesは、2026年をヒューマノイドロボット商用化の「変曲点」と位置付けた。その上で、普及が進みにくい最大の要因として投資対効果（ROI）を挙げている。Teslaのヒューマノイドロボット「Optimus」が掲げる2万ドル以下（約300万円）という価格目標は大量生産体制が前提で、現時点の試作機や初期量産機は中小企業や一般家庭にとってなお負担が大きいという指摘だ。

用途も当面は限られる見通しだ。米Robotics Business Newsは、初期需要がHyundai Motor、Tesla、Amazonなど大企業の工場や物流倉庫に集中する可能性が高いとみている。

技術面の課題も残る。バッテリー寿命や精密な物体操作能力にはなお制約があり、一般サービス業や家庭向けに広く普及するには時間がかかるとの見方がある。大規模言語モデル（LLM）や視覚・言語・行動（VLA）モデルの進展で認識・判断能力は高まった一方、それを実際の動作に落とし込む身体性を伴う知能の完成度は、なお商用化の水準に達していないという分析だ。

製造現場で求められるミリ単位の精密作業や、非定型環境への対応能力もなお検証段階にある。加えて、人と同じ空間で稼働するロボットを巡る国際的な安全基準や保険制度の整備の遅れも、普及の障壁とされる。

米ロボット技術企業Standard Botsは、規制と安全性の問題が大規模配備を阻む主要因だと指摘している。