暗号資産メディアのAltcoin Dailyは、XRPを巡る批判の多くが、資産の仕組みや実際の用途に対する理解不足に起因しているとの見方を示した。Solana関係者や著名投資家が、否定的な見方から評価を見直した事例も紹介している。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが8日報じたところによると、XRPは長年にわたり時価総額で上位5銘柄に入る状況が続き、国際送金分野での実利用を強みとしてきた。一方で、市場では論争の多い暗号資産の一つでもある。継続的な批判にさらされながらも、直近では約16％上昇した。

Altcoin Dailyは最近、Xへの投稿で、XRPを批判する一部の市場参加者はトークンの構造や役割を正しく理解していないと指摘した。そのうえで、こうした論争に過度に反応する必要はないとの考えを示した。

具体例として挙げたのが、2025年11月に一部のSolanaコミュニティ関係者が展開したXRP批判だ。2025年11月、Solana財団のプロダクトマーケティング責任者ビブ・ノービ氏は、XRPはユーザー獲得力で後れを取っており、Solanaのような競合チェーンと比べて魅力が乏しいと主張。XRP保有者は投資判断を見直すべきだとの見解も示していた。

その後、ノービ氏はXRPコミュニティ特有の表現を揶揄するなど批判を強めたが、約1カ月後に見方を転換した。XRPとそのコミュニティへの理解が深まったとして、XRP固有の役割を認めたという。これは、デジタル資産サービス企業Hex Trustが、Solana上で利用可能なラップドXRP（wXRP）の提供計画を発表した直後のことだった。

否定的な見方を改めた事例は他にもある。ベテラン投資家のラウル・パル氏は2024年8月、XRP投資家を「カルト的」と表現し、古い暗号資産は避けるべきだと主張した。しかし、2024年末にXRP価格が1カ月で284％急騰した後、自身の見立てが誤っていたと認めた。

億万長者投資家のマイク・ノボグラツ氏も、過去にはXRPに批判的だったが、2025年11月には、XRPは実際に通貨としての役割を果たすことに成功した数少ないトークンの一つだとして、評価を見直した。

Altcoin Dailyは、こうした事例が、XRP批判の相当部分は資産の実用性や構造への理解不足に由来することを示していると分析する。同メディアはこれまで、ビットコインを「準備資産」、XRPを「流動性ブリッジ」と位置付け、両者は根本的に役割が異なると説明してきた。

さらに、XRPは長年にわたり過度な誤解や誤情報にさらされてきたとも指摘した。今後は、市場参加者の認識の変化がXRPの評価を左右する要因の一つになる可能性があるとしている。