8日の米国株式市場は高安まちまちとなった。ダウ工業株30種平均は上昇した一方、ナスダック総合指数は下落。足元で急騰していたAI・半導体関連株に利益確定売りが広がった。前日にAppleを抜いて時価総額2位に浮上したAlphabetは、この日も上昇し、時価総額4兆ドルに一段と近づいた。

ニューヨーク証券取引所（NYSE）で、ダウ工業株30種平均は前日比270.03ポイント（0.55％）高の4万9266.11で取引を終えた。S&P500種指数は0.53ポイント（0.01％）高の6921.46、ナスダック総合指数は104.26ポイント（0.44％）安の2万3480.02だった。

市場では、上昇が続いていたAI・半導体関連株に利益確定売りが出る一方、優良株や景気敏感株へ資金を振り向ける動きが見られた。

フィラデルフィア半導体指数は1.83％下落した。時価総額1000億ドル超の主要銘柄では、Qualcommなど3銘柄を除いて下落した。

NVIDIAは2.17％安。Broadcom、ASML、Micron Technology、AMD、Applied Materials、Intel、KLAも3％前後下げた。

年初から半導体株はMicron Technologyを中心に大きく上昇していた。メモリー半導体需要の急増観測を背景に関連銘柄へ買いが集まっていたが、短期的な過熱感への警戒から、前日から調整色を強めている。

前日にAppleを抜き、米上場企業の時価総額で2位に浮上したAlphabetは、この日も1％高となった。時価総額は3兆9300億ドル（約590兆円）に達し、4兆ドルに迫った。

AppleとMicrosoftは、ともに1％前後下落した。

ドナルド・トランプ米大統領が、今年の国防費を1兆5000億ドル（約225兆円）まで増やすべきだと主張したことを受け、防衛関連株は買われた。

Lockheed Martinは4.34％高、RTXは0.78％高、General Dynamicsは1.68％高だった。

市場の関心は、金曜日に発表される12月の非農業部門雇用統計に向かっている。連邦政府の長期閉鎖後としては初めて公表される主要経済指標の一つとなる見通しで、相場の方向感を探る材料として注目されている。