2026年の暗号資産市場で、XRPの存在感が高まっている。XRPは年初から25％上昇し、ビットコインやイーサリアムを上回るパフォーマンスを示しており、機関投資家の関心も集めている。

Cointelegraphは1月7日（現地時間）、XRP相場を支える要因として、ETFへの資金流入、SNS指標の改善、オンチェーン活動の活発化、提携拡大の4点を挙げた。市場では、こうしたファンダメンタルズの改善を背景に、足元の上昇は偶発的な動きではないとの見方が出ている。

ETF市場での資金流入はその代表例だ。オンチェーン分析企業CoinGlassによると、4本のXRP現物ETFには年初以降で約1億ドルが流入し、連日純流入が続いているという。

投資家心理の改善も確認されている。AI分析企業Market Prophitによれば、個人投資家とスマートマネーの双方が、XRPに対して強気の見方を維持している。

需給面では、暗号資産交換所BinanceにおけるXRP保有量が2年ぶりの低水準まで減少したことも注目されている。投資家が長期保有に傾き、売り圧力が弱まっている可能性を示すためだ。

ネットワーク利用も活発化している。XRPscanによると、直近2週間でXRPの取引量は50％超増加した。

事業面では、Rippleが三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）、みずほフィナンシャルグループ、SMBC日興証券と提携し、XRP Ledgerの採用拡大を進めている。さらに、米通貨監督庁（OCC）から「Ripple National Trust Bank」設立の承認を得たことも好材料と受け止められている。

Rippleのモニカ・ロング社長は最近のBloombergとのインタビューで、同社の企業価値が400億ドルと評価された一方、現時点でIPOの計画はないと述べた。

CNBCもXRPを「新たな暗号資産市場のダークホース」と位置付け、今年の有力な取引テーマの1つに挙げた。XRPは1月初旬以降25％上昇しており、ビットコインの6％、イーサリアムの10％を大きく上回っている。

供給減による希少性の高まりも、今回の上昇を支える要因とみられている。XRP Ledger（XRPL）は、ネットワーク上の全トランザクション手数料を恒久的に焼却する仕組みを備えている。

取引量が50％超増加したことで、この焼却ペースも加速し、市場流通量の減少を通じて価格上昇圧力を強める構図だ。

市場では、ETFを通じた機関投資家マネーの流入による需要増と、手数料焼却に伴う流通量減少による供給減が同時に進む点に注目が集まっている。こうした需給の引き締まりが続けば、2026年はXRPが価値保存手段として改めて評価される年になるとの見方も出ている。