韓国でニュースの接触経路が、インターネットのポータルから動画プラットフォームへと移りつつあることが分かった。韓国言論振興財団の調査では、ポータル経由のニュース利用率が2017年以降で最低となる一方、動画プラットフォームの利用は大きく伸長した。紙の新聞購読率も過去最低を更新しており、「読むニュース」から「見るニュース」へのシフトが鮮明になっている。

韓国言論振興財団が5日に公表した「2025言論受容者調査」報告書によると、同財団が韓国ギャラップに委託し、昨年7〜9月に19歳以上の成人男女6000人を対象に実施した調査で、直近1週間にポータルニュースを利用した人の割合は66.5%だった。

前年調査からは1.2ポイント低下した。受容者調査でポータルニュース利用率の集計を始めた2017年以降で最低となる。2021年の79.2%をピークに、3年連続で低下した。

一方、オンライン動画プラットフォーム経由のニュース利用率は、2024年の18.4%から2025年は30.0%へと11.6ポイント上昇した。利用先の内訳ではYouTubeが92.2%を占めた。

ショート動画によるニュース利用も拡大した。利用率は1年前の11.1%から22.9%へ上昇した。

既存メディアでは、テレビニュースの利用率が2024年の72.2%から昨年は81.4%へ上昇し、4年ぶりに増加へ転じた。

これに対し、紙の新聞購読率（PDFを含む）は8.4%と、前年比1.2ポイント低下し、過去最低となった。

年代別では、20代で直近1週間に紙の新聞を読んだ人の割合が3.1%、30代は4.2%にとどまった。紙の新聞は50代以上が主要読者層だが、50代は2024年の15.3%から昨年は10.4%へ低下し、落ち込みが目立った。

紙の新聞を読む時間も1日平均28.5分となり、4年ぶりに減少した。

報告書は、昨年の大統領弾劾や早期大統領選などを背景に全体のニュース利用率が持ち直す中、ニュース消費の増加をけん引したのは動画ベースのメディアだったと分析した。その上で、「読むニュース」から「見るニュース」への転換が本格化していることを示唆するとしている。

一方、生成AIを通じたニュース利用率は2.1%にとどまり、依然として低水準だった。

ニュースや時事情報に対する信頼度は49.0%で、前年より3.5ポイント上昇した。年齢が低い層ほど信頼度が低い傾向も見られた。

メディアが解決すべき最も深刻な問題としては、「釣りタイトルの記事」「アビューズ記事（クリック数を増やすための反復配信記事）」「偏向記事」などが挙げられた。