XRPレジャー（XRPL）の焼却メカニズムを巡り、コミュニティ内で再び議論が広がっている。毎秒1500件の取引が継続した場合、100万XRPの焼却に要する期間は約21年とされていたが、取引手数料の設定を見直した再試算により、約2.11年へと修正された。

ブロックチェーンメディアのThe Crypto Basicが3日（現地時間）に報じた。コミュニティメンバーのアンディが、Digital Ascension Groupの最高経営責任者（CEO）ジェイク・クレイバーの発言を受け、試算を示した。

アンディは当初、XRPLが毎秒1500件の取引を継続的に処理したとしても、100万XRPの焼却には最大21年かかる可能性があるとしていた。その後、1取引当たりに焼却される手数料を再確認し、試算を修正した。

当初の計算では、取引ごとに焼却されるのは1ドロップ（0.000001XRP）としていた。この前提では、1XRPの焼却に約11分、10XRPの焼却に約1.8時間を要する計算だった。

一方、実際のXRPLでは、1取引当たりの焼却分は0.00001XRP（10ドロップ）だという。この条件で再計算すると、1XRPの焼却に必要な取引数は10万件（100,000件）となる。毎秒1500件の取引が続けば、1XRPは約1.11分ごとに焼却され、10XRPで約11分、100XRPで約1時間51分、100万XRPでは約2.11年となる。従来の21年という試算とは大きな開きがある。

議論は、XRPLの処理能力にも及んでいる。クレイバーは、現在のXRPLの処理速度を高水準と評価する一方、グローバル決済ネットワークとして本格導入するにはなお不十分との見方を示した。サブネットやペイメントチャネルといった追加の拡張ソリューションが必要で、将来的にはTPS（1秒当たりのトランザクション処理件数）を3400前後まで引き上げる可能性にも言及したという。

もっとも、修正後の試算でも、コミュニティでは焼却ペースはなお緩やかだとの受け止めがある。一方で、XRPLの焼却メカニズムはXRPの希少性を高めることより、ネットワーク上のスパムを抑制するための仕組みだとする見方が多い。XRPLではローンチ以降、取引の増加に伴って約1426万7000XRPが焼却された。

アンディも、XRP価格の上昇要因は焼却効果より、ETF承認や機関投資家の需要拡大にある可能性が高いとの認識を示しており、焼却を価格材料として過度に重視すべきではないとの立場をにじませた。