LG Energy Solutionは1月5日、キム・ドンミョン社長の年頭メッセージを通じて、2026年を実質的な事業成果と転換の元年と位置付けた。2030年までに生産性を30％以上高める目標を掲げ、AI・DXを基盤とする転換を本格化する。重点課題として、ESS事業の成長力の具現化、製品力と原価競争力の強化、R&D競争力の強化、AI活用の加速の4項目を示した。

キム社長は、2025年12月に発足5周年を迎えた同社について、これまでポートフォリオのリバランスと構造的な競争力強化を進めてきたと説明した。その上で、ESSとEV分野での受注や収益構造の安定化といった成果に触れつつ、市場環境が厳しい局面でも、これまでの取り組みを確かな事業成果につなげる必要があると強調した。

ESS事業では、需要拡大に対応して生産能力を引き上げる。あわせて、SI・SWの差別化能力を高め、ソリューション競争力を強化する。北米、欧州、中国などでESS向け対応を加速し、適時供給を進めることで、供給の安定性と運用効率の向上を同時に図る方針だ。

製品力と原価競争力の強化にも取り組む。EV向けの46シリーズ円筒形、HV Mid-Niパウチ、ESS向け角形LFPなどの中核製品で優位性を確保するため、素材と工程の革新を通じて材料費と加工費の改善を進める。さらに、原材料の確保に向けた投資とリサイクル基盤の構築を通じ、構造的な原価競争力を高める。

R&Dでは、乾式電極、High-Ni 46円筒形、HV Mid-Niなど、事業成果に直結する技術の開発に資源を集中する。ESSの可用エネルギーや残存寿命の予測精度を高めるため、EMOの能力も強化する。次世代の全固体電池に関する技術開発も継続し、各国の特性に合わせたグローバルR&D体制を構築することで、技術の商用化を加速させる考えだ。

AI・DXへの転換については、生き残りを左右する課題と位置付けた。製品開発、素材開発、製造オペレーションの3領域でAI活用を本格化し、2030年までに少なくとも30％の生産性向上を目指す。目標達成時期の前倒しも視野に入れる。キム社長は「部門の壁を越えてワンチームで動き、顧客価値を証明しよう」と呼びかけた。