EcoProは1月4日、2026年の最優先課題として技術リーダーシップの確保を掲げたと発表した。創業者のイ・ドンチェ氏は2日、忠清北道・清州の本社で開いた新年式で、二次電池市場の停滞など厳しい外部環境を乗り越えるには、技術競争力の確保が不可欠だとの認識を示した。

同社が公表した2026年の4大経営方針は、技術リーダーシップの強化、海外事業所の高度化、顧客の多角化、損益管理の強化による全事業の黒字化だ。

イ氏は「責任感と当事者意識を持って道を切り開こう」と述べた。技術で成長してきた同社にとって、足元の厳しい局面を打開するには、差別化されたR&D（研究開発）力の強化が必要だと強調した。

その上で「技術力なしに未来はない」と訴えた。EcoProは世界市場での技術リーダーシップ確保に向け、オープンイノベーションをはじめとする革新を進め、新技術の獲得を加速する方針だ。

海外事業では、2026年を「グローバル経営2.0」の年と位置付けた。欧州展開の拠点となるハンガリー工場や、インドネシアの製錬所など海外事業所の競争力強化にグループを挙げて取り組む。

ハンガリー工場は2026年上期の商業生産開始に向け、準備を進めている。品質、安全、環境に関する管理体制をさらに高度化する計画だ。

インドネシア事業については、収益構造の改善を通じてグローバル競争力の強化につなげる考えを示した。

顧客基盤の拡大も重要課題に据えた。イ氏は、顧客と共に成長する姿勢のもとで差別化技術を提供し、共存共栄につながる信頼関係を築くことが極めて重要だと述べた。

さらに、Samsung SDIやSK onについて「大切なパートナーと共に、より遠くへ進まなければならない」と強調した。既存顧客との信頼を深める一方、新規顧客の獲得にも取り組む。

収益面では、2026年に全事業所の黒字化を実現する目標を掲げた。二次電池市場の急激な変化に対応するため、赤字事業所ゼロを目指し、経営効率を最大化する。

稼働率の向上や原価改革、設備効率の改善を進めるとともに、グループ各社の資産活用を最適化し、相乗効果を最大化する方針だ。

イ氏は「社員3600人全員がEcoProの主人公だ」とした上で、「隨處行主（随処行主）の精神で、それぞれの持ち場で当事者意識を持って最善を尽くせば、今年の経営目標をすべて達成できると確信している」と述べた。