今週の韓国株式市場は、中東情勢に伴う地政学リスクを背景に短期的な変動が大きくなりそうだ。17〜18日（現地時間）の米連邦公開市場委員会（FOMC）に加え、米生産者物価指数（PPI）、NVIDIAの年次開発者会議「GTC」、Micronの四半期決算が主要な材料として意識される。

先週のKOSPIは前週末比1.75％安の5487.24で取引を終えた。KOSDAQも0.15％安の1152.96だった。

投資主体別では、個人と機関投資家が韓国株をそれぞれ8兆1101億ウォン、1257億ウォン買い越し、相場の下支え役となった。一方、外国人投資家は619億ウォンを売り越した。

今週最大の注目材料は、17〜18日（現地時間）に開かれるFOMCだ。政策金利の据え置きはおおむね織り込まれているが、市場はドットチャートと経済見通しの内容を見極めようとしている。足元の原油高や物価負担について、米連邦準備制度理事会（FRB）が一時的な要因とみるかどうかも焦点となる。

物価関連では、17日（現地時間）発表の米2月PPIも重要だ。市場予想を上回れば、原油高が今後の消費者物価に波及するとの警戒が強まる可能性がある。

16〜19日（現地時間）に開催されるNVIDIAのGTCにも関心が集まる。次世代GPUアーキテクチャとAIインフラのロードマップが示される予定で、最近の株式市場を支えてきたAI投資サイクルの持続性を見極める材料になりそうだ。

高帯域幅メモリ（HBM）を手がけるMicronの業績も、AI産業の先行きを占う指標として注目される。Micronは18日（現地時間）に四半期決算を発表する予定だ。

中国関連の指標にも目配りが必要だ。16日には2月の小売売上高や鉱工業生産など主要経済指標が公表され、20日にはローンプライムレート（LPR）の決定が予定されている。中国景気の回復モメンタムが確認できるかどうかは、韓国の輸出関連株の投資家心理に影響を与える可能性がある。

韓国株は今週も、国際情勢次第で日中の値幅が大きくなる公算が大きい。ただ、中東の軍事衝突が3カ月超にわたって長期化しなければ、政策面と企業業績の追い風が再び意識され、市場の関心は地政学リスクから企業ファンダメンタルズへ徐々に移るとの見方が出ている。

韓国投資証券のヨム・ドンチャン・アナリストは「ボラティリティは一部で和らいだが、軍事衝突のリスクは残っており、原油の供給不安もなお意識されている。KOSPIの下値をめぐっては、冷静な見極めが求められる局面だ」と指摘した。その上で「依然としてボラティリティは安定していないものの、指数水準を踏まえれば、下落局面では押し目買いを検討できる水準だ」と述べた。

Daishin Securitiesのチョン・ヘチャン・アナリストは「市場の反応は徐々に鈍りつつあり、2度のサーキットブレーカーを経てKOSPI5000近辺の下値支持が確認された」と分析した。さらに「市場の関心は地政学的な懸念から実体経済と企業ファンダメンタルズへ移っていくだろう」との見方を示した。