LSグループは3月12日、電力インフラ事業で築いた成長基盤をもとに、重要鉱物事業の拡大に乗り出すと発表した。既存の電力インフラに加え、前駆体や硫酸ニッケルなどの二次電池素材、希土類永久磁石を新たな成長軸として重点的に育成する。

同グループは現在、LS-L&F Battery SolutionとLS MnMが、それぞれセマングム国家産業団地と温山国家産業団地で電池素材工場を建設しており、電池バリューチェーンの構築を進めている。LS Cable & Systemは、電気自動車や風力発電機、ロボット、戦闘機、都市航空交通（UAM）など幅広い先端分野で需要が見込まれる希土類永久磁石工場の設立に向け、米バージニア州と協議を進めている。

こうした新事業拡大の背景には、2025年に達成した過去最高業績がある。LSグループの2025年業績は、グループ12社合計で売上高が45兆7223億ウォン（約5兆2939億円）、営業利益が1兆4884億ウォン（約1637億円）だった。

売上高は前年比9.1％増、営業利益は同23.1％増となり、2003年のグループ発足以来、初めて両指標で過去最高を更新した。

業績をけん引したのは、LS Cable & SystemとLS ELECTRICだ。世界的な電力網投資やAIデータセンター投資の拡大を追い風に、超高圧・海底ケーブル、超高圧変圧器、配電盤、バスダクトなど高付加価値製品の受注を伸ばした。前年までに米国と欧州市場で確保した受注残は12兆ウォンを上回る。

LS MnMは、銅価格の上昇に加え、硫酸や貴金属の収益性向上によって純利益が大きく伸びた。LS Mtron、E1、INVENIも、北米の射出成形機市場への定着、LPGトレーディング実績の改善、投資収益の拡大を背景に収益性が改善した。

LSグループは今後5年間で、国内に7兆ウォン（約7700億円）、海外に5兆ウォン（約5500億円）を投じる計画だ。グループビジョン2030で掲げる資産50兆ウォンの達成と、将来を見据えた事業ポートフォリオの強化を進める。

一方で、同グループは世界的な地政学リスクについて、むしろ事業機会になり得るとの見方も示した。中東事業の比重が小さいため、足元の紛争の影響は限定的だとしている。ウクライナや中東での紛争終結後にインフラ再建需要が本格化すれば、新たな事業機会が広がるとみている。